経済学研究科

人材養成上の目的・教育目標

経済学研究科は、キリスト教による人格教育と学問の自由を基礎として、"Do for Others"の精神に基づいて国内外で貢献できる有為の学究者、及び国際化・情報化時代に対応できる高度専門的職業人の養成を教育理念として展開している。この理念を基に、本研究科は、深奥なる学術の理論及び応用の研究を教授し、更に進んで研究能力を養い、また高度で専門的な職業能力を有する深い学識及び卓越した能力を養い、もって人類の文化と福祉の増進に貢献することを教育研究の目的・人材養成の目的とする。
本研究科は、以下の三つの役割を担いながら、博士前期課程と博士後期課程を有する最高学位授与機関としての社会的役割に貢献していくことを目指す。

  1. 創造的・先駆的な学術研究の推進と国際貢献
  2. 全人格的教育を基に創造的豊かな研究者の育成
  3. 高度な専門知識・能力を持つ職業人の育成

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程

各専攻のカリキュラムに則って科目履修をし、基準となる単位数を修得するとともに、研究指導を受け、修士論文の提出及び最終審査、並びに最終口述試験に合格することが、修士(経済学・経営学)の学位授与の要件である。本研究科の修了者には、制度及び理論並びに応用研究など幅広い知識を修得させ、各専攻分野での研究能力や、高度で専門的な職業能力を有することが課程修了の基準である。

博士後期課程

各専攻のカリキュラムに則って科目履修をし、基準となる単位数以上を修得するとともに、特殊研究指導を受け、博士論文の提出及び最終審査、並びに最終口述試験に合格することが、博士(経済学・経営学)の学位授与の要件である。その際、深奥なる学術理論や制度などを修得し研究者として自立して活動でき、また高度な専門職業人に必要な学識を有することが課程修了の基準である。

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)とは
修了認定・学位授与に関する基本方針であり、修了時に学生が修得しているべき知識・能力・行動等を示している。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

経済学研究科では、「学位授与の方針」に基づいて(1)論理的思考力、(2)プレゼンテーション能力、(3)総合的判断などを養い、研究能力を育成するとともに「問題発見能力」や「問題解決能力」を育成するためのカリキュラムを編成する。

博士前期課程

(1)論理的思考力、(2)プレゼンテーション能力、(3)総合的判断などを養うために、(1)少人数教育の実施、(2)パソコンを用いた授業実践、(3)院生の報告機会を多用した授業の実践などを実施する。

博士後期課程

各専攻によって必修科目の履修単位数は異なるが、研究者並びに高度な専門職業人に必要な学識を育成する為に、論文指導教授を中心に専門的で緻密な指導のもと、論文指導教授の専門科目及び演習科目を必修科目として配置する。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)とは
教育の実施に関する基本方針であり、修了時に学生が修得しているべき知識・能力・行動等を育成するための学修段階に応じた教育計画、指導の方針等を示している。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

博士前期課程

  • 大学のカリキュラムによって修得された一般的教養の知識と専門的知識の上に、更に深奥なる学術知識を得て、研究者及び高度な専門的職業人を目指している者。
  • 各専攻分野における研究を進め、高度な専門性を必要とする職業人を目指している者。

博士後期課程

博士前期課程で育成された深奥なる学術知識と研究能力を基礎に、更に各専攻分野において自立した研究者や、例えば研究所などで専門的職業人として働くことを目指している者。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)とは
入学者の受入れに関する基本方針であり、教育上の理念・方針に沿って、受験生に求める能力・意欲・経験・適性等や選抜方法を示している。