国際学研究科: 人材養成上の目的・教育目標と3つの方針

国際学研究科国際学専攻は、国際学研究科の「人材養成上の目的・教育目標」に基づき、国際学専攻の「人材養成上の目的・教育目標」を次のとおり定める。

博士前期課程

国際的視野に立ちつつ、複数の学術分野を横断的に学び、平和研究、日本・アジア研究、グローバル社会研究のいずれかの分野において、発展的な学識と応用力を身につけ、それを生かし、国際機関やNGO、グラスルーツ・デベロップメント(草の根的開発)の分野、市民社会組織等での専門的職業人としてのキャリアを切り開ける人間を育成することを教育の目標とする。

博士後期課程

国際的視野に立ちつつ、平和研究、日本・アジア研究、グローバル社会研究のいずれかの分野において、複数の学術分野における横断的な深い学識と卓越した応用力を養い、それを生かし、国際機関やNGO、グラスルーツ・デベロップメント(草の根的開発)の分野、市民社会組織等での高度で専門的な職業人としてのキャリアを切り開ける人間や、学術のさらなる発展や後進の教育に従事する研究者・教育者を育成することを教育の目標とする。

国際学研究科国際学専攻は、明治学院大学大学院の「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に基づき、国際学専攻の「人材養成上の目的・教育目標」に沿った人間を育成するため、所定の期間在学して所定の単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえ、学位論文(または特定の課題についての研究の成果)の審査および試験に合格することを課程修了認定と学位授与の要件とする。

博士前期課程

修得すべき能力の目標は、次のとおりである。

1. 国際的視野に立った、複数の学術分野に横断的な深い学識と応用力を身につけている。
2. 学識と応用力を生かし、専門的職業人としてのキャリアを切り開く力を身につけている。
3. 学術研究の公正性を確保し、誠実で責任ある研究活動を行うため、研究倫理を身につけている。
   博士前期課程では、2年以上在籍して所定の単位(30単位以上)を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで、修士論文を作成してその審査に合格することを課程修了認定と学位授与の要件とする。

博士後期課程

修得すべき能力の目標は、次のとおりである。

1. 国際的視野に立った、複数の学術分野に横断的な深い学識と高度な応用力を身につけている。
2. 独立して先端的研究を行う能力を身につけ、研究者として学術のさらなる発展や後進の教育に従事する力を身につけている。
3. 学識と応用力を生かし、高度専門職業人としてのキャリアを切り開く力を身につけている。
4. 学術研究の公正性を確保し、誠実で責任ある研究活動を行うため、研究倫理を身につけている。博士後期課程では、3年以上在籍して所定の単位(12単位以上)を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで、博士論文を作成しその審査に合格することを課程修了認定と学位授与の要件とする。

国際学研究科国際学専攻は、明治学院大学大学院の「教育課程の編成および実施に関する方針」に基づき、国際学専攻の定める「人材養成上の目的・教育目標」および「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に沿って、次のとおり「教育課程の編成および実施に関する方針」を定める。

博士前期課程

• 教育課程の編成

  国際的視野に立った、複数の学術分野に横断的な深い学識と応用力を身につけるため、科目群として、基礎部門である「基礎科目」を設けるほか、グローバルな問題に対して果敢な知的挑戦ができるよう「日本・アジア研究」「平和研究」「グローバル社会研究」の3つの専門領域を設定する。専門領域には合計約30の講義科目を設置し、学術分野横断的な学びを実現する。
  学識と応用力を生かし、専門的職業人としてのキャリアを切り開く力を身につけるため、インターンシップ、海外研究等の実践的科目も設置し、国内外の現場における学修の制度的支援を行う。
  初年次には必修の国際学基礎演習を履修し、文献の批判的読解力、社会的調査法、統計分析など、基本的な方法論を学ぶ。
  同時に指導教員の指導の下、初年次から専門分野の講義科目を複数科目履修し、各自の学術分野横断的な学びの形を構築する。学部までに履修していない学術分野も学べるように、学部設置科目も一定の要件で大学院科目として履修することができる(修了単位には含まれない)。指導教員の演習科目も履修し、応用力も育成する。
  キャリアへの準備のためのインターンシップ、海外研究等の実践的科目は、年次を特に定めず、配置する。
  2年次には、初年次に学んだ専門講義科目の中からさらに専門演習科目を履修し、指導教員と副指導教員の「研究指導」も履修する。

• 教育課程の実施

  国際学基礎演習や、学部講義科目の履修など、基礎的学修に対する制度的保証を行う。
  各科目に講義科目と演習科目を配置し、コースワークと演習(リサーチワーク)を必要に応じて組みあわせて学ぶ方法をとる。講義も少人数のきめ細かな双方向型のものとする。研究指導では、院生の研究に即した個別指導を行う。
  各科目の成績評価基準は個々の科目のシラバスに記載し、あらかじめ学生に明示する。主体的学修を促進するため、個々の科目のシラバスで予習、復習を明示する。
  指導教員以外の教員にも親しく接してアドバイスを受けられる研究発表会やオフィスアワー等を制度化し、学術分野横断的な学びをサポートする。
  インターンシップ、研究調査、留学のための研究科の研究奨励金を準備し、学外での学びも促し、キャリア準備にもつなげる。

• 教育課程の評価

  2年間の学修成果の評価は修士論文の審査を通して実施する。修士論文の審査は、別に定めた審査基準に基づいて厳密に行う。

博士後期課程

• 教育課程の編成

  国際的視野に立った、複数の学術分野に横断的な深い学識と高度な応用力、キャリアを切り開く力、学術のさらなる発展や後進の教育に従事する力を身につけるため、上記の博士前期課程の諸領域にさらに専門性を加えた「特殊研究」科目を編成し、さらに各科目の「研究指導」を複数受講可能な仕組みにすることで、高度な研究を実施し、博士論文執筆ができる体制をとる。

• 教育課程の実施

  「特殊研究」は高度に専門的な内容に関する講義科目であり、少人数で双方向的に実施する。「研究指導」は演習科目として、院生の研究に即した個別指導を行う。
  各科目の成績評価基準は個々の科目のシラバスに記載し、あらかじめ学生に明示する。主体的学修を促進するため、個々の科目のシラバスで予習、復習を明示する。
  指導教員以外の教員にも親しく接してアドバイスを受けられる研究発表会やオフィスアワー等を制度化し、学術分野横断的な学びをサポートする。
  インターンシップ、研究調査、留学のための研究科の奨学金を準備し、学外での学びも促し、キャリア準備にもつなげる。

• 教育課程の評価

  3年間の学修成果の評価は博士論文の審査を通して実施する。博士論文の審査は、別に定めた審査基準に基づいて厳密に行う。

国際学研究科国際学専攻は、明治学院大学大学院の「入学者の受入れに関する方針」に基づき、国際学専攻の定める「人材養成上の目的・教育目標」に照らして、国際学専攻の「課程修了の認定・学位授与に関する方針」および「教育課程の編成および実施に関する方針」に沿って、次のとおり「入学者の受入れに関する方針」を定める。

1. 求める人材像

   博士前期課程・博士後期課程

   1. 国際学の高度な研究に取り組む上で、人文系･社会科学系のいずれかの分野で、知識･技能、思考力･判断力･表現力等において、学士課程等(博士後期課程にあっては博士前期課程または修士課程)で修得すべき基礎的な能力を身につけている。
   2. 国際的視野に立った学びを可能とする語学力を身につけている。
   3. 本学の教育理念である“Do for Others(他者への貢献)”を理解･共感し、現代社会に生起する様々な問題に関する深い関心と強い課題探求心をもち、大学院における国際学の高度な研究を通して、グローバル化時代における社会や人間のあり方に関する教育研究者として、または国際的な広がりを持つ環境ないし組織における専門的職業人として、社会に貢献する意欲と可能性をもっている。

2. 入学者選抜の基本的方針
   上記「求める人材像」に掲げる基礎的な能力、語学力、意欲および資質をもっているか否かを評価する。

3. 入学者選抜の種類と評価方法

   博士前期課程

   1. 入学者選抜にあたっては、「筆記試験」および「面接試験」、あるいは、「面接試験」のみを行い、「入学者選抜の基本方針」に則って評価する。
   2. 「筆記試験」では、人文系、社会科学系のいずれかの分野で、学士課程等で修得すべき基礎学力および国際的視野に立った学びを可能にする語学力の有無を重点的に評価する。「面接試験」では、社会での実践、卒業論文やそれまでの研究活動の記録などを確認し、研究目的が本専攻に適合的であるか否か、教育研究者または専門的職業人として社会に貢献する意欲と可能性の有無を重点的に評価する。

   博士後期課程

   1. 入学者選抜にあたっては、「筆記試験」および「面接試験」を行い、「入学者選抜の基本方針」に則って評価する。
   2. 「筆記試験」では、人文系、社会科学系のいずれかの分野で、博士前期課程または修士課程で修得すべき基礎学力および国際的視野に立った学びを可能にする語学力の有無を重点的に評価する。「面接試験」では、修士論文、志願者調書を基に学力を確認するとともに、研究目的が本専攻に適合的であるか否か、教育研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と可能性の有無を重点的に評価する。