教育目標
企業活動のグローバル化が急速に進展しているなかで、今後、日本企業が国際企業社会のなかで生き残っていくためには、または国際企業として発展していくためには、国際的に活躍できる有為な人材が必要不可欠となっています。
企業活動が国内にとどまらず国外にまでおよぶとき、企業はその国々における多様な政治・経済・社会・文化などに配慮しながら国内経営とは異なる視点で経営を求められます。しかし、こうした国々の差異を超えて国内外の企業活動を一貫した立場からおこなうのが国際経営であるとされています。すなわち、国際企業は、さまざまな国のさまざまな制度や習慣のもとでの企業経営を対象とし、さまざまな国の特殊性や相互関係に目を向けながらも、経営資源の国際的な配分およびその効率的利用を達成するための一貫した経営戦略の策定と遂行を目指さなければなりません。
日本でしか通じない常識を捨てて、ローカルな日本企業をグローバルな国際企業へと成長させることができる人材には、少なくとも、次のような要件が備わっていなければならないでしょう。
- 経営学の基礎を身につけている
- 国際経営に関する高度の知識を駆使できる
- コミュニケーション能力に優れている
- 行動力がある
すなわち、経営学の基礎知識をしっかりと身につけたうえで国際経営に関する高度の知識を獲得すること、英語を中心とした語学力や情報処理能力などのコミュニケーション能力を向上させること、世界を駆け巡る行動力を養うことです。このような観点から、国際経営学科は、とりわけ学生の語学力とコミュニケーション能力の鍛錬を教育の目標とし、その実現に全力を尽くします。
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