世界の経済情勢に呼応した、最新のプログラムで専門分野を学ぶ

  経営学専攻は、学界の先端を担う研究者の育成と、産業界のビジネスリーダーを養成するため、経営学の全領域にわたり多彩なカリキュラムとスタッフを揃えています。学問の世界も今や日進月歩の時代であり、今までの先行研究をもとに、最新の成果を渉猟する必要があります。
  経営・マーケティング・会計・金融および関連諸領域の理論全般について、しっかりとした学問的基礎を学ぶとともに、今日的テーマにも取り組むことができ、豊かな想像力と高度な学術探求力を養うことができるよう、多彩なカリキュラムのもとで、広い視点から勉学できるようになっています。また、他大学大学院との単位互換制度や合同研究発表会を設けており、充実した研究生活を経験することができます。
  さらに博士後期課程では、とりわけ将来の研究者をめざすための充実したカリキュラムと研究環境を整えています。徹底した研究指導によってすでに本専攻から多くの大学教員が育っており、わが国の経営学界で活躍しています。
  本経営学専攻では、意欲を持って学術と実践のフロンティアに挑戦しようとする皆さんの入学を期待しています。

教授担当科目一覧

人材養成上の目的・教育目標

博士前期課程
  高度に理論的な分析と現象面での問題解決能力を有する研究者養成又は、ビジネス界のリーダー養成
博士後期課程
  学界最前線を担う研究者の養成を主眼とした、理論的基礎力の十分な理解の促進、将来の研究者としての資質の養成、および将来の教育者としての人材の養成

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程
  本課程に2年以上在籍して所定の単位(30単位)を修得するとともに、研究論文指導を受けたうえで修士論文を提出し、その審査に合格した者に、修士(経営学)の学位を授与する。
  本課程の修了者はすべて、経営・マーケティング・会計・ファイナンスおよび関連諸領域の理論全般について学問的基礎を理解したうえで、さらに豊かな創造力と高度な学術的探究力を身につけており、次のいずれかの能力を有している。

• 高度に理論的な分析と現象面での問題解決能力を有する研究者を目指して博士課程後期課程に進学できる能力。
• 企業などでビジネスリーダーとして活躍できる能力。

博士後期課程
  本課程に3年以上在籍して所定の単位を修得するとともに、研究論文指導を受けたうえで博士論文を提出し、その審査に合格した者に、博士(経営学)の学位を授与する。

• 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)とは
  卒業認定・学位授与に関する基本方針であり、卒業時に学生が修得しているべき知識・能力・行動等を示している。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

博士前期課程
  本課程における教育課程(カリキュラム)は、経営・マーケティング・会計・ファイナンスおよび関連諸領域の理論全般について、しっかりとした学問的基礎を学ぶとともに、今日的テーマにも取り組むことができるよう、多彩な講義科目のもとで広い視点から研究できるように編成する。かつ、理論的基礎力の十分な理解を促進・補完するために、専攻主任の許可のもとで、学部の講義も適宜履修できるように編成する。

• 選択科目30単位以上(うち経営学科および国際経営学科科目から8単位履修可能)
• 研究演習科目8単位
• 論文指導4単位

博士後期課程
  本課程における教育課程(カリキュラム)は、指導教授のもとで、その講義科目を履修するとともに、研究指導を受け、博士論文を執筆できる能力を身につけるように編成する。

• 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)とは
  教育の実施に関する基本方針であり、卒業時に学生が修得しているべき知識・能力・行動等を育成するための学修段階に応じた教育計画、指導の方針等を示している。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

博士前期課程
  本課程は、学部で習得した経営・マーケティング・会計・ファイナンスのいずれかの専門的教養と外国語文献の読解力のうえに、明確な問題意識をもって、これら諸分野を意欲的に研究しようとする学生を受け入れる。
博士後期課程
  本課程は、博士課程前期課程で取得した経営・マーケティング・会計・ファイナンスのいずれかの高い専門能力と外国語文献の活用能力のうえに、これら諸分野において自立した研究者に相応しい研究を行おうとする学生を受け入れる。

• 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)とは
  入学者の受入れに関する基本方針であり、教育上の理念・方針に沿って、受験生に求める能力・意欲・経験・適性等や選抜方法を示している。

教授担当科目

氏名	主な担当科目	研究指導内容
鵜殿博善 教授	ドイツの自然と文化	ドイツにおける自然観の歴史、文化史を通して、ドイツへの理解を深める。
大平浩二 教授	経営組織論特論	今日の企業経営・組織が置かれている状況(サブプライム問題、株主至上(市場)主義等々)を踏まえ、わが国の企業経営に合った「健全で強靭な組織文化」を創造する経営哲学を考える。
濱口幸弘 教授	情報管理特論	英語の論文の読解および実証方法の理解。
神田　良 教授	経営労務論特論	人的資源管理の基本を理解する。
西原博之 教授	国際経営論特論	企業や組織の国際的な経営課題の特徴及び動向を理解する。また、事例研究や実証研究などを通じて、分析方法を学習する。さらに、本講義を通じて、企業の国際化に関する今後の課題への示唆を行うことである。
稲山健司 准教授	技術管理論特論	イノベーションについての理解を深めることを目標とする。
斎藤静樹 教授	財務会計論特論	会計基準の基礎となる考え方や概念を講義し、重要な点について討論を行う。
鳥居宏史 教授	管理会計論特論	管理会計を意思決定会計と業績管理会計に体系化づけ、その基本的事項を理解することを目標とする。
仁科一彦 教授	コーポレート・ファイナンス	金融・資本市場に関する総合的な研究、特に資金配分の効率性を中心にした理論分析をする。
藤田晶子 教授	会計学史特論	現行会計制度およびその動向の基礎となる近代会計学の確立に貢献した主要な会計学説を理解すること。
佐藤成紀 教授	原価計算論特論	外国語文献をベースとした輪読、ディスカッションを通じて、原価計算論の最新の動向を理解した上で、原価計算に関する個人報告を行う。
手塚奈々子 教授	イタリアのキリスト教文化	イタリアのキリスト教文化を講義し、西洋社会の基を研究する。
森田正隆 准教授	マーケティング情報システム特論	情報論、組織論、技術経営論、戦略的情報システム論、組織の経済学、情報の経済学、ネットワーク論などの各分野の関連する重要な文献をレビューし、マーケティング情報システムに関する理論的枠組みを学ぶ。
丸山正博 准教授	消費者政策論特論	企業のマーケティング活動や、商品の流通システムにおける消費者保護のあり方を、法律・政策、企業の自主的取り組みの観点から修得することを目標とする。
貴志奈央子 准教授	経営戦略論特論	知的財産の視点からイノベーションの戦略について学ぶ。
山田純平 准教授	国際会計論特論	会計基準に関する諸問題を、理論面と実務における運用面から検討する。
斎藤嘉一 准教授	マーケティング・サイエンス特論	マーケティングに対する消費者反応に関する実証分析を行う。