経営学専攻 (博士前期課程・博士後期課程)
世界の経済情勢に呼応した、最新のプログラムで専門分野を学ぶ
経営学専攻は、学界の先端を担う研究者の育成と、産業界のビジネスリーダーを養成するため、経営学の全領域にわたり多彩なカリキュラムとスタッフを揃えています。学問の世界も今や日進月歩の時代であり、今までの先行研究をもとに、最新の成果を渉猟する必要があります。経営・マーケティング・会計・金融および関連諸領域の理論全般について、しっかりとした学問的基礎を学ぶとともに、今日的テーマにも取り組むことができ、豊かな創造力と高度な学術探求力を養うことができるよう、多彩なカリキュラムのもとで広い視点から勉学できるようになっています。また、他大学大学院との単位互換制度や合同研究発表会も設けており、充実した研究生活を経験することができます。さらに博士後期課程では、とりわけ将来の研究者をめざすための充実したカリキュラムと研究環境を整えています。徹底した研究指導によってすでに本専攻から多くの大学教員が育っており、わが国の経営学界で活躍しています。本経営学専攻では、意欲を持って学術と実践のフロンティアに挑戦しようとする皆さんの入学を期待しています。
TOPICS
税理士資格の科目免除
修士論文を財務諸表論および簿記論に係るテーマで研究した場合、税理士の財務諸表論または簿記論の1科目について科目免除申請をすることが可能です。ただし、科目免除は国税局の審査に合格した場合であり、審査で不合格になる場合もありますので、ご注意ください。詳しくは、大学院事務室までお問い合わせください。
飛び入学制度
明治学院大学経済学部で3年間学び、優秀な成績を修めた学生は、大学を3年で卒業して大学院に進学できる「飛び入学」の制度があります。この制度の適用者は、口述試験のみで大学院に入学でき、最短5年間で学部と大学院博士前期課程を修了することが可能です。そのためには成績や履修科目に関する4つの条件※を満たす必要があり、入学試験後に確定する3年次修了までの成績が、一定以上優秀であることが原則として必要です。
※3年次修了までの成績が、(1)科目総合でGPA3.1以上 (2)専門科目でGPA3.1以上である見込みが立つ者。 (3)卒業に必要な単位数を3年次修了時に取得見込みであること。 (4)原則として演習Aまたは演習Bを履修していること。
少人数教育
明治学院大学大学院経済学研究科経営学専攻の特徴の一つが、少人数教育。1対1の授業も少なくありません。そのため授業は一方通行的な講義形式より、ディスカッション形式で進められるものもたくさんあります。その結果、教員との距離は近くなり、疑問に思ったことについてすぐに討論を行い、理解を深めながら研究を進めていくことが可能です。
修了後の進路
進学、金融機関、メーカー、化粧品会社、商社、税理士法人、国立大学法人准教授、私立大学准教授など
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教授担当科目
| 氏名 |
主な担当科目 |
研究指導内容 |
| 鵜殿博喜 教授 |
ドイツの自然と文化 |
ドイツにおける自然観の歴史、文化史を通して、ドイツへの理解を深める。 |
| 大平浩二 教授 |
経営組織論特論 |
今日の企業経営・組織が置かれている状況(サブプライム問題、株主至上(市場)主義等々)を踏まえ、わが国の企業経営に合った「健全で強靭な組織文化」を創造する経営哲学を考える。 |
| 神田 良 教授 |
経営労務論特論 |
経営戦略や経営組織に対応する戦略的人的資源管理の基本を理解する。 |
| 佐藤成紀 教授 |
原価計算論特論 |
外国語文献をベースとした輪読、ディスカッションを通じて、原価計算論の最新の動向を理解した上で、原価計算に関する個人報告を行う。 |
| 手塚奈々子 教授 |
イタリアのキリスト教文化 |
イタリアのキリスト教文化を講義し、西洋社会の基を研究する。 |
| 鳥居宏史 教授 |
管理会計論特論 |
管理会計を意思決定会計と業績管理会計に体系化づけ、その基本的事項を理解することを目標とする。 |
| 仁科一彦 教授 |
コーポレート・ファイナンス |
金融・資本市場に関する総合的な研究、特に資金配分の効率性を中心にした理論分析をする。 |
| 西原博之 教授 |
国際経営論特論 |
企業や組織の国際的な経営課題の特徴および動向を理解する。また、事例研究や実証研究などを通じて、分析方法を学習する。さらに、本講義を通じて、企業の国際化に関する今後の課題への示唆を行うことである。 |
| 濱口幸弘 教授 |
情報管理論特論 |
英語の論文の読解および実証方法の理解。 |
| 藤田晶子 教授 |
会計学史特論 |
現行会計制度およびその動向の基礎となる近代会計学の確立に貢献した主要な会計学説を理解すること。 |
| 丸山正博 教授 |
消費者政策論特論 |
企業のマーケティング活動や、商品の流通システムにおける消費者保護のあり方を、法律・政策、企業の自主的取り組みの観点から修得することを目標とする。 |
| 稲山健司 准教授 |
技術管理論特論 |
イノベーションについての理解を深めることを目標とする。 |
| 貴志奈央子 准教授 |
経営戦略論特論 |
知的財産の視点からイノベーションの戦略について学ぶ。 |
| 斎藤嘉一 准教授 |
マーケティング・サイエンス特論 |
マーケティングに対する消費者反応に関する実証分析を行う。 |
| 森田正隆 准教授 |
マーケティング情報システム特論 |
情報論、組織論、技術経営論、戦略的情報システム論、組織の経済学、情報の経済学、ネットワーク論などの各分野の関連する重要な文献をレビューし、マーケティング情報システムに関する理論的枠組みを学ぶ。 |
| 山田純平 准教授 |
国際会計論特論 |
会計基準に関する諸問題を、理論面と実務における運用面から検討する。 |
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入試情報
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