心理学専攻 (博士前期課程・博士後期課程)

MAJOR OF PSYCHOLOGY

現代社会の要請に応える、確かな専門的な実践・研究力を持った人材を養成

  心理学専攻博士前期課程は、現代社会の要請に応えて、「こころを探り、人を支える」ことのできる人材養成に力を入れ、心理学の基礎領域の研究、および高度な実践家の育成をめざしています。そのために、発達心理学、障害児・者心理学、臨床心理学、精神医学、社会心理学、生理心理学などのほかに、実習を重視したカリキュラム編成をしています。
  博士前期課程は、教育・発達心理学コースと臨床心理学コースの2コースとなっており、「教育・発達心理学コース」では、基礎領域の研究者、教員、障害児・者の指導者、子育て支援従事者、成人・高齢者支援従事者などの専門家の養成とスキルアップをめざします。「臨床心理学コース」では、「こころ」の問題を多面的に理解し援助するため、臨床心理学に関する基礎とさまざまな理論・実践を学んでゆきます。
  博士後期課程では、「教育・発達心理学分野」および「臨床心理学分野」をカリキュラムの柱とし、それぞれの分野における研究者および実践家の指導者の養成をめざします。2つの分野における特別演習科目に加え、特別講義科目を修得することにより、学生の個別専門的な研究に偏らない広い研究的視野の形成をねらいとしています。これらの博士後期課程担当教員として、すべて博士号を有する専任教員を配置し、充実した研究指導を行っています。

教授担当科目一覧

人材養成上の目的・教育目標

  心理学研究科の教育研究の目的は、「こころを探り、人を支える」という教育理念の下、心理学を基礎として社会のさまざまな場面で活躍できる高度な能力を持つ人材を育成することである。博士前期課程では、幅広い心理学的素養と学識を基盤にしながら、社会の様々な支援の場で活躍できる実践力のある高度専門職業人の養成、博士後期課程では、個人への支援及び地域社会への支援を実行できる実践家・高度専門職業人の養成、心理学の基礎的研究、実践的研究、および基礎的研究と実践的研究を統合する力を持つ大学等の教員・研究者の養成を目的とする。



学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程
  1. 人間のこころのメカニズムを探り、こころや行動を科学的に論理づけられる心理学的基礎的研究、および実践の能力を根底に持ち、応用力を生かした心理学的手法で支援できる力を身につけていること。
  2. 心理支援的手法とは、人間の生涯発達を視野に入れた、教育発達学的心理支援、種々のハンディを負う障害児/者に対する心理支援、および心理アセスメントや心理療法などの臨床心理的支援を指し、このいずれかの手法を実践的に習得していること。
  3. これらの心理学的手法を用いて、臨床の現場で相手のニーズに合った心理支援を実践することができる能力とスキルを身につけていること。
  4. 対人関係の中で生起したこころの諸問題に対する実践的心理支援だけでなく、その要因、現象、結果などに対し科学的手法をもって研究し、それから得られた知見を、臨床現場に還元し役立てていく能力を身につけていること。
  5. 心理支援を行うものは、自らがこころの健康を維持、増進できている必要性があり、そのためには、自分自身のこころやからだに気を配ると同時に、自分自身の対人関係のあり方、家族や地域、社会や文化における位置づけに対して常に敏感であり、種々の環境的要因に対して配慮し、行動する力を身につけていること。
  6. 教育、医療、福祉、司法、産業などの領域において、高度の専門性をもった職業人として活躍できる能力を身につけていること。
博士後期課程
  1. 教育・発達心理分野と臨床心理分野を統合的に理解した上で、それぞれの分野における研究者および実践家を指導できる、より高度な専門性を有する指導者としての能力を身につけていること。
  2. 世界で起こる様々な問題に対して、心理学の立場からその現象をとらえ、理解、整理し、社会に還元、貢献できるような心理的研究あるいは実践の能力を有していること。
  • 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)とは
    卒業認定・学位授与に関する基本方針であり、卒業時に学生が修得しているべき知識・能力・行動等を示している。



教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

博士前期課程
〈教育・発達コース〉
  基礎領域で生理、発達、認知心理学等、発達領域で臨床発達、言語発達、生活発達心理学等、特別支援領域で特別支援教育学、障害児医学等、学校心理領域で学校カウンセリング等、を学習し、また教育、発達、障害の実習で実践を学び、終了時に期待されている高度な専門性をもった心理支援の専門家を育成する。必修科目としては、教育・発達心理学特論演習1,2を、また選択必修科目として、発達心理学特論、障害児・者心理学特論を配置し、教育心理学、発達心理学、障害児・者心理学が三本柱となるカリキュラムを組む。修士論文は、教育・発達心理学か障害児・者心理学のどちらかを選択し、特論研究で、専門性を高めながら、きめ細かな指導のもと作成がなされる。臨床心理センターにおける、発達障害児のグループ実習に重点を置いた教育・指導をするカリキュラムが組んでいるため、かなりの学生は、修了後、臨床発達心理士の資格を取り、教育現場、養育センター等で活躍している。
〈臨床心理学コース〉
  人々が抱くこころの問題を理解し援助するために、その問題を把握するアセスメントや種々の心理療法を学習し、心理臨床に関するより専門性の高い、さまざまな理論と実践を学ぶことができるようにカリキュラムを組む。必修科目では、まず臨床心理学特論で多面的な角度から心理臨床の事象を学習し、続いて、臨床心理面接特論において、相互の対人関係の根底をなす面接について学べるようにする。このコースは、特に実習に重点を置いているため、臨床心理センターで、心理支援の基礎となる臨床心理基礎実習と実際にクライエントの支援を行う臨床心理実習を行い、対人関係のあり方や心理支援の仕方を実践的に習得できるよう配慮する。また、学外の医療機関や教育機関での実習も組み入れられている。そうした実践と同時に、学問的にも専門性を担保するために、心理臨床に関する修士論文の作成を求め、高度な専門性を考慮したきめ細かな研究指導を行う。修了後、ほとんどすべての学生が、日本臨床心理士資格認定協会の認定する臨床心理士に合格し、医療、教育、司法、福祉、産業等の領域で活動している。
博士後期課程
  教育・発達心理学および臨床心理学をカリキュラムの柱として、それぞれの分野における研究者および実践家の指導者を養成するためのカリキュラムを配置する。指導者になるためには多角的視点が必要なため、障害児・者心理学、発達心理学、精神医学、臨床心理学といった幅広い学問を学習し、習得するための工夫を行う。博士論文の作成は長期にわたる時間と努力が必要なため、主任教授の指導だけでなく、他の2人の教授からも常に博士論文作成の助言が得られるようなシステムにする。


  • 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)とは
    教育の実施に関する基本方針であり、卒業時に学生が修得しているべき知識・能力・行動等を育成するための学修段階に応じた教育計画、指導の方針等を示している。



入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

心理学研究科のアドミッション・ポリシーは以下の通りである。

博士前期課程
  博士前期課程では、幅広い視点に立った学識と専門分野における研究・実践能力を育むことを通して、研究者および高度の専門性を有する職業人に必要な能力を開発、育成する。そのために次のような人材を求めている。
  1. 人のこころに興味を抱き、心理支援を中心とした心理学の専門分野において研究や実践を推し進め、職業においてその専門性を発揮したいと考えている人。
  2. 大学の学部において心理学の基礎を習得し、より高度な心理学の専門性に興味と関心を抱き、心理学の理論や実践を身につけた研究者や実践家になることを希望している人。
  3. 人、家族、地域といった空間的な場における、こころや対人関係の違いに興味を抱いたり、乳児、小児、学童、思春期、青年期、成人期、老年期といった時間的、発達的なこころや対人関係の違いに興味を抱いたりし、そうした視点から心理学の専門性を身につけ、研究や実践に生かしたいと考えている人。
博士後期課程
  博士後期課程では、心理学の専門性をもってすでに活躍している研究者や実践家を指導することを望んでいる人、あるいは心理学の領域において、すでに博士前期課程程度の専門性をもっていて、さらに高度な専門性を高めた職業人になることを望んでいる人。


  • 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)とは
    入学者の受入れに関する基本方針であり、教育上の理念・方針に沿って、受験生に求める能力・意欲・経験・適性等や選抜方法を示している。



教授担当科目
<教育・発達心理学コース>     
専任教員 主な担当科目 研究指導内容
田中知恵 准教授 産業心理学特論 産業・組織場面での人間行動を心理学のアプローチにより明らかにすることを目的に、モチベーションやリーダーシップなどのテーマについて、研究論文や資料を基にその理論と成果を紹介する。
宮本聡介 准教授 社会心理学特論 社会生活を営む我々人間の認知的特徴を、社会的認知を基盤とした理論、モデルから理解し、これを社会問題の解決にどうやって応用できるか、その可能性を探ってゆく。
花田安弘 教授 生理心理学特論 海馬と学習記憶の関連について、海馬の構造や、破壊実験、記録実験などの論文を検討することにより、理解することを目標とする。副次的目標として、英語論文読解力の向上をめざす。
野村信威 専任講師 老年心理学特論 生涯発達心理学の視点から、成人期から老年期の正常な老化過程と異常な老化過程の鑑別、とりわけ認知症の心理学的理解を深め、その支援技法についても学修する。
藤崎眞知代 教授 発達心理学特論 少子高齢化・情報化社会での子どもの発達と人とのかかわりについて、臨床発達心理学、及び生涯発達心理学に関する国内学の知見に基づいて学修し、育児・保育現場における発達支援のあり方について考察する。
松村茂治 教授 教育心理学特論 学級集団の理解および学級での教師と子ども関係づくりを中心に学ぶ。また、教師の教育活動を支援する枠組みの一つであるコンサルテーションについても学ぶ。
山崎 晃 教授 臨床発達心理学総論 基礎系心理学、臨床発達心理学の修得をめざす博士前期課程1年生を対象に、臨床発達心理学に関する基礎的事項を学修し、実践論文の読み方・書き方等を学ぶ。
緒方明子 教授 障害児・者心理学特論 障害児・者と家族あるいは支援者が現在の日本社会で生活する中で必要とする支援の内容と支援の在り方について知り、考察することを目的とする。
金子 健 教授 特別支援教育学特論 障害のある児童・生徒を対象とした、特別支援教育の理念と実際について学修し、理解をめざす。その上で、その課題について検討・考察を行う。
小林潤一郎 教授 障害児医学特論 知的障害の病理に関する知識を学び、障害の特性や基本症状が学校生活にどのような制約を与えうるかを理解する。知的障害のある児童・生徒に対する特別な教育的支援、心の健康支援の方策と課題を考察する。

<臨床心理学コース>     
専任教員 主な担当科目 研究指導内容
市川珠理 准教授 投影法特論 投影法の習熟には、技法・理論に加えて、事例を通しての学習と臨床経験の中での研鑽が必須。ロールシャッハテストを主とする投影法とアセスメントについて学び、今後の学修の基礎を築くことを狙いとする。
伊藤 拓 准教授 学校臨床心理学特論 学校における児童生徒の問題行動への対応方法とともに、発達を促進する予防的・開発的な支援方法についての知識を身につけ、学校における諸問題への適切な対応方法を検討する能力を高めることを目標とする。
阿部 裕 教授 精神医学特論 精神医学の概念や方法論を、心身医学や臨床心理学と比較しながら学習する。続いて、種々の精神疾患の歴史と概念、精神症状、発症要因、診断、治療、経過、予後などを学び、理解を深める。
井上孝代 教授 臨床心理基礎実習 面接のプロセスに沿って求められる基本的な技法を「マイクロ・カウンセリング技法」を参考に学びあう。「共感」の意味を理解し、「聴く」スキルの習得し、また、インテーク面接の方法、面接の進め方を学ぶ。
岡田和久 准教授 臨床心理実習 心理療法や心理査定の能力、職業倫理、自らの精神保健を保つ力、他職種との連携能力など、基本的心理臨床能力を育てるための、学内外での臨床心理実習を指導する。
金沢吉展 教授 臨床心理学特論 高度専門職業人としての臨床心理士について、その職能と社会性についての理解を確立することをねらいとする。
清水良三 教授 学校臨床心理学特論 学校という教育の場そのものを、一つの臨床事例と捉えるという視点を学び、その際の臨床心理学的見立てと援助の方法について理解する。
杉山恵理子 教授 グループ・アプローチ特論(集団療法) 集団心理療法の理論と実際について理解し、それを基礎としてさまざまなグループアプローチの基本的技術に触れ、グループ運営上の自己課題を発見することを目標とする。
中井あづみ 准教授 認知行動療法特論 認知行動療法を臨床実践で適用する際の基礎となる理論やモデルを学び、それらに裏打ちされた技法への理解を得ることを通じて、自らの心理臨床への視点を探ることを目的とする。
野末武義 准教授 家族心理学特論 臨床実践でクライエントの問題を理解することに役立つ、家族心理学的・家族療法的知見について学ぶ。家族の心理的世界・相互影響関係、さらに家族を取り巻く社会システムなど、多角的かつ統合的に考察する。

明治学院大学の教育理念 Do for others