社会学専攻 (博士前期課程・博士後期課程)

MAJOR OF SOCIOLOGY

優秀な教授陣と独自の指導体制で、社会の多様な分野をカバー

  私たちは日々他者との関係を生きています。しかし、私たちは他者が自分と根源的に異なる他者であることをしばしば忘れてしまいます。そして、しばしば他者を抑圧し支配しようとします。私たちにとって不意打ちでありうるような (時に理解しがたい) 他者。普段まったく気に留めることすらない遠くの (しかし遠くから私たちの生活を支えている) 他者。私たちの関係を、これらの他者たちに開く気概と洞察こそが、現代社会に求められているように思います。
  社会学の課題が、現代社会に伏在する諸問題を発見・追究し、より望ましい社会のヴィジョンを構想するところにあるならば、社会学専攻は、他者へと関係を開いていくための専門的な知識と技能の修得により、この課題に応えたいと考えます。他者との関係はどのように結ばれているのか、他者はどのように忘れられ抑圧されるのか。このような問いを具体的な現象に即して設定し、それに堅実に答えるための体系的な知識と技能の修得。これが本専攻の目標です。
  多彩な社会経験が本専攻の教育・研究に積極的につなげられることを期して、1999年度に「社会人入学」の制度を導入しました。また、本専攻は、大学院社会学分野の単位互換制度に参加しており、関東の24大学の26研究科もしくは専攻での単位取得が可能です。

教授担当科目一覧

人材養成上の目的・教育目標

博士前期課程
  社会学の理論的・方法論的・経験的業績を体系的に学習するとともに、個別分野における具体的な調査法および分析技術を習得したうえで、各個別分野を超えた広がりのある、社会および人間への批判的な洞察力を持ち、複雑化した現代社会のかかえる多様な問題に、高度に専門的な知識・技能をもって立ち向かうことのできる人材を養成する。
博士後期課程
  個別分野における具体的な調査法および分析技術を彫琢・開発することができ、各個別分野を超えた広がりのある、社会および人間への批判的な洞察の展開・発表の資質を備えた、社会学における教育研究者としての能力を持った人材を養成する。


学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程
  1. (社会学の基礎)
    社会学においてこれまでの歴史の中で培われてきた方法・概念・理論に関する知識を広く習得しつつ、その土台の上に各自の個別研究を位置づけ、その独自性を明確にすることができる。
  2. (研究・論文)
    各自の研究テーマに関して、先行研究を十分にふまえつつ、独自性・発見性のあるデータの収集・分析や理論的考察を行ない、説得力のある論文として構築できる。
  3. (知識の活用)
    社会学および個別テーマに関する知識を、職業や研究で活用できる。
  4. (調査リテラシー)
    専門社会調査士資格を取得した者については、現代社会において社会調査を用いた研究もしくは実務にたずさわる職業人にふさわしい、社会調査に関する高度な専門的知識と技能を身につけている。
博士後期課程
  1. (社会学の基礎)
    社会学においてこれまでの歴史の中で培われてきた方法・概念・理論に関する知識を広く習得しつつ、その土台の上に各自の個別研究を位置づけ、その独自性を明確にすることができる。
  2. (研究・論文)
    各自の研究テーマに関して、先行研究を十分にふまえつつ、独創性・発見性の高いデータの収集・分析や理論的考察を行ない、説得力のある論文として構築し、最先端の学術的知見を世界に対して発信できる。
  3. (知識の活用)
    社会学および個別テーマに関する高度な知識を活用し、自立した研究者として社会的評価を得るとともに、職業や研究活動において主導的な役割を務めることができる。
  4. (調査リテラシー)
    専門社会調査士資格を取得した者については、現代社会において社会調査を用いた研究もしくは実務にたずさわる職業人にふさわしい、社会調査に関する高度な専門的知識と技能を身につけている。
  • 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)とは
    卒業認定・学位授与に関する基本方針であり、卒業時に学生が修得しているべき知識・能力・行動等を示している。



教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

博士前期課程
  1. (基礎演習)
    博士前期課程の第1年次において、すべての大学院生が社会学の基礎的な概念や理論について効率よく学習できるようにするために、必修科目「基礎演習」を設ける。
  2. (専門科目・単位互換制度)
    大学院生のさまざまな問題関心や研究テーマに対応するため、准教授以上のすべての教員(特別研究・在外研究中を除く)が大学院において専門科目を開講する。さらに、本大学院専任教員の専攻分野の枠を超えて他の専門分野について学びたい大学院生のために、大学院社会学分野の単位互換制度での単位取得を可能とする。
  3. (論文指導)
    専門科目の授業とは別に論文指導の授業枠を設け、修士論文執筆に向けて、指導教員による定期的な個別指導を行なう。
  4. (論文中間発表会)
    単位取得のための授業とは別に、修士論文および博士論文執筆中の大学院生が、他の大学院生や、ふだん指導を受ける機会の少ない教員に対してプレゼンテーションを行ない、議論する能力を養うための場として、毎年2回の論文中間発表会を設ける。この場は修士論文・博士論文のみならず、学会発表の準備にも活用する。
  5. (社会調査士資格関連科目)
    社会調査士および専門社会調査士を取得可能とする。両資格を平行して取得することも可能とする(ただし、学部に併設される授業科目を同時に履修することが必要)。
博士後期課程
  1. (論文指導)
    博士後期課程においては取得すべき単位はなく、指導教員による定期的な個別指導を通じて博士論文を執筆することがカリキュラムの軸となる。
  2. (博士論文中間発表会)
    単位取得のための授業とは別に、修士論文および博士論文執筆中の大学院生が、他の大学院生や、ふだん指導を受ける機会の少ない教員に対してプレゼンテーションを行ない、議論する能力を養うための場として、毎年2回の論文中間発表会を設ける。この場を修士論文・博士論文のみならず、学会発表の準備にも活用し、特にふだん授業に参加する機会の少ない博士後期課程の大学院生にとって、貴重な研鑽の場とする。
  3. (社会調査士資格関連科目)
    社会調査士および専門社会調査士を取得可能とする。両資格を平行して取得することも可能とする(ただし、学部に併設される授業科目を、大学院の修了要件外の科目として同時に履修することが必要)。
  • 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)とは
    教育の実施に関する基本方針であり、卒業時に学生が修得しているべき知識・能力・行動等を育成するための学修段階に応じた教育計画、指導の方針等を示している。



入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  社会学専攻の教育目標は、高度に専門的な知識と技能をもって現代社会に伏在する諸問題を発見し、探究しうる研究者の養成である。その理念をともに実現するために、出発点において入学者各位に期待する資質は以下の通りである。

  1. 切実な問題関心を持つ者
    知識は教えることができるが、それをどう我が物とし使っていくかは、学ぶ者が自分自身の明確な問題関心を持つかどうかにかかっている。何よりも、自分自身にとって解くべき切実な問題関心を持つ者の入学を期待する。
  2. 研究への強い欲求のある者
    社会学全般においてはもちろん、各個別分野においてであっても、これまでに蓄積されてきた知見には膨大なものがある。これらを体系的に学んでいくためには、多大な時間と労力が必要であることは言うまでもない。自らの研究のために多大な時間と労力を用いることを厭わない者の入学を期待する。
  3. 表現する気概のある者
    大学院はただ単に既存の知識を吸収するためだけの場ではない。先人たちによって蓄積された知の、すなわち他者の表現を学ぶ者は、そこから新たな自分の表現を生み出す権利と義務を持つ。時代の先端に立つことを恐れず、自らの研究成果を発表する気概を持つ者の入学を期待する。
  • 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)とは
    入学者の受入れに関する基本方針であり、教育上の理念・方針に沿って、受験生に求める能力・意欲・経験・適性等や選抜方法を示している。



教授担当科目
氏名 主な担当科目 研究指導内容
西阪 仰 教授 相互行為論研究 エスノメソドロジーに方向づけられた相互行為分析の一側面、とくに、身体的振舞いと発話の基本的組織について学習し、知見を得ることを目標とする。
水谷史男 教授 社会学方法論研究 社会学研究における方法論の概要と主要な問題点について、基本的な知識と視点を理解し学習する。
宮田加久子 教授 社会心理学研究 対人関係やコミュニケーションにおける課題に対して社会心理学の視点から学ぶ。同時に社会調査技法の習得、および議論・プレゼンテーションの能力の向上を目標とする。
松井 清 教授 比較社会学研究 マクロな比較社会分析の方法を念頭におき、欧米先進諸国のマイノリティの現状と問題について検討する。
渡辺雅子 教授 宗教社会学研究 日本宗教の異文化布教の実態について、各国の事例を検討し、社会学的視点から異文化布教の課題に接近する。また、異文化における質的調査の方法について学習する。
柘植あづみ 教授 医療と身体研究 医療と身体についての社会科学的アプローチについて、をテーマとして内外の文献研究を行う。それとともに質的調査による研究手法を習得する。
澤野雅樹 教授 犯罪社会学研究 ピエール・ルジャンドルのドグマ人類学を中心にして、近代に何が起こり、何を引き起し、変容させているのか、これらの問題を具体例を交えながら検討する。
稲葉振一郎 教授 社会倫理学研究 政治哲学・法哲学・厚生経済学を中心に、現代の規範的社会理論をサーベイする。
岩永真治 教授 都市と地域社会研究 都市や地域に関する社会学の議論を、新旧の古典や文献から学び、フィールド研究に結びつけていく。
野沢慎司 教授 家族社会学研究 現代家族へのネットワーク論的アプローチを基礎から学び、「家族・コミュニティ問題」への応用を試みる。家族に関わる様々な現象を取り上げて、既存研究の知見を批判的に検討していくことが目標である。
加藤秀一 教授 性現象論研究 性現象の解明に関する多様なアプローチの基礎を学ぶ。
浅川達人 教授 社会構造論研究 都市の社会・空間構造の理論を理解した上で、実証的に研究を進めるためのフレームワークを形成する力を身につけることを目標に、知識の習得をはかる。
藤川 賢 教授 環境社会学研究 環境社会学における調査の方法と報告、理論研究への接合について修得することを目標とし、先行文献を確認しつつ、新しい研究の可能性を追求する。全体でのディスカッションを重ねつつ進める予定である。
佐藤正晴 教授 メディア社会学研究 日本のマス・メディアの一環として20世紀日本の(特にアジア・太平洋戦争以降)の大衆文化・ポピュラー文化・娯楽・芸能について、放送・出版・広告の観点から学ぶ。
石原 俊 准教授 歴史社会学研究 広義の日本を中心に、マイナー化された人びとをめぐる社会変動・構造変動を、「国民」「人種」「発達―未開」「先進―後進」といった枠組みへの批判的視座を確保しつつ検討する。
坂口 緑 准教授 市民社会論研究 人はどのようにして市民になるのか。教育の公共性、国内外の生涯学習政策、コミュニタリアニズム思想の研究。関心のある問題はいずれもこの問いにつながっている。
※ 専門社会調査士資格取得も可能です。(ただし、社会調査士の資格が未取得の場合、学部に併設される授業科目を修了要件外の科目として同時に履習することが必要です。)

明治学院大学の教育理念 Do for others