経済学部

1.助成対象プログラム

申請プログラム (2006年度)
GP区分： 特色ある大学教育支援プログラム
取組名称： 経済学教育における実習科目の導入

2.新取組名称

経済学教育における効果的な実習科目の導入 (副題) 専門科目への動機付けおよび問題発見・解決型教育の実践

3.取組推進責任者

経済学部長　大西 晴樹

4.今後のGP申請を見込んだ計画

2006年度に不採択となった理由として、効果測定が不足していた点が挙げられる。この点を改善するために、今回の学内助成を利用し、進路調査や有識者による外部評価を取り入れることにより、効果測定を含んだ教育内容の拡充に努める。次回の申請にあたり、客観的データが不足していることから、実習科目の教育効果に関する統計データの収集にも努める。

5.取組の概要

経済学部の専門教育の特徴として多人数教育、抽象度の高い学問体系が指摘されるが、専門科目の履修を学生にどのように動機付けるかは経済学・経営学教育の切実な課題である。専門科目の本格的な履修が始まる2年次に、実習科目の履修によって専門科目への動機付けが高まることを期待して、3種類の実習科目を開講している。海外のフィールド調査を敢行する「フィールドスタディ」、ボランティア活動を通して、自らと境遇の異なる人びととの間にコミュニケーション能力と責任感を育成する「社会参加実習」、企業を実習先として、学生のキャリアデザインの早期取組を目的とする「インターンシップ」である。これらの実習科目は、経済学・経営学教育における専門教育への動機付けを促すと同時に、自らが直面したケースの問題発見、解決のために経済学・経営学的な物の見方、考え方 (問題発見・解決型教育) を身につけさせることを目的としている。

6.取組実施計画

7.学内助成額

3,000,000円

※本文中の役職、組織名は冊子発行当時のものになっております。
※当ページの内容は、冊子版「FD Report」の内容をそのまま転載しています。