「情報操作としての写真と映像」　出版情報　No.402　9頁-10頁　講談社　2006年5月

「中国が垂れ流す『反日』デマ」　諸君!　第38巻第5号　　78頁－87頁　　文藝春秋社　2006年5月

「メディアとの関係づくりに成功したい企業へ　5つの警告」　月刊PRIR　No.14　17頁-19頁　株式会社宣伝会議　2006年6月

「政党の対決力とコミュニケーション戦略」　日本人のちから　Vol.34　10頁-11頁　東京財団　2006年7月

「新しい政治家のリクルートシステムを」　ON!　Vol.1　56頁-57頁　ビジネス社　2006年8月

「世論操作と『情』」　坂本光他編　「情の技法」　143頁-162頁　慶應義塾大学出版会　2006年9月

「二大政党制は何をもたらすか：日本大変革への道」　ソフトバンク新書　2006年9月

「『マーケティングの発想』で考える広告導入」　月刊広報　2006年9月号　6頁-8頁　(社)日本広報協会　2006年9月

「ネットワーク型の政治参加」　私たちの広場　No.290　10頁-12頁　(財)明るい選挙推進協会　2006年9月　

『自治体の広告導入の展望』　「自治体の広告導入ガイドブック」川上和久監修　日本能率協会総合研究所編　15-18頁　 日本能率協会総合研究所　2007年1月

『有料広告導入にあたっての留意点』　「自治体の広告導入ガイドブック」川上和久監修　日本能率協会総合研究所編　19-35頁　 日本能率協会総合研究所　2007年1月

「『日の丸・君が代』の政治的解釈を良心の問題にすり変えている？」　学校マネジメント　N0.598　31頁　明治図書　2007年2月

「“政局”を読むと、マーケットトレンドも見えてくる～宮崎県知事選と『スーパードライ』でキリンを抜いたアサヒとの共通点」宣伝会議　No.712 22頁-25頁　株式会社宣伝会議　2007年3月

「国政選挙における『情勢調査』の変遷と課題」 明治学院論叢法学研究第81号　1頁－27頁　2007年3月

「手弱女・安倍VS益荒男・小泉」　諸君!　第39巻第3号　　166頁-174頁　　文藝春秋社　2007年3月

「情報提供と行政の説明責任」　アカデミア　Vol.80　10頁-15頁　市町村職員中央研修所　2007年5月

「ネット選挙の光と影」　公明　2007年6月号　10頁-16頁　公明党機関紙委員会　2007年6月

「情報流出の現状と課題」　防衛調達と情報管理　Vol.8　No.1　12頁-17頁　(財)防衛調達基盤整備協会　2007年8月

「ステルス性メッセージこそを警戒すべき」　力の意志　No.93　16頁-19頁　サンラ出版　2007年12月

「私たちはこんな教科書をつくりたい；生き方の座標がつかめる公民教科書に」　正論　2007年12月号　151頁-154頁　産経新聞社　2007年12月

「自治体広報媒体への広告導入における広告掲載基準の課題とその解決法」　財団法人吉田秀雄記念事業財団平成19年度【第41次】助成研究論文集【要旨】　27頁-40頁　財団法人吉田秀雄記念事業財団　2008年3月

「自治体広報・広聴のためのインターネットの利活用」　自治フォーラム　vol.583 16頁-21頁　第一法規株式会社　2008年4月

「メディアと政治の前向きな関係」　第三文明　2008年6月号　42頁-44頁　第三文明社　2008年6月

「自治体における情報提供のあり方を考える」　防衛調達と情報管理　Vol.9　No.1　28頁-34頁　(財)防衛調達基盤整備協会　2008年8月

「政治家にも求められるパブリシティ力」　宣伝会議　No.749　26頁-27頁　株式会社宣伝会議　2008年9月

「自治体広報と官民協働」都市問題研究　第60巻第9号　35頁-50頁　都市問題研究会　2008年9月

「IT活用による自治体の広報広聴①」　判例地方自治N0.310　121頁-123頁　2009年1月

「IT活用による自治体の広報広聴②」　判例地方自治N0.311　118頁-121頁　2009年2月