カリキュラム紹介

二つの専門分野をマスターする人材を育てる試み

現代社会においては、専門化に伴う縦割りの弊害を克服し、専門分野を越えて的確な総合判断を行うことのできる人材を養成することが強く求められています。
明治学院大学大学院では法学研究科と経済学研究科が協力して「法と経営学」という新研究科を設立します。これは、マスターコース二年間で経営学と法学の二つの視点から問題を解決する能力を有する人材を育てるという新しい試みです。

経営学と法学を融合した学問

「法と経営学」の基本的な考え方は、経営学の学問分野である[1]組織そのもの、[2]金融市場、[3]労働市場、[4]原材料市場、[5]製品・サービス市場、[6]政府間取引という六分野(図参照)に法学の六分野、すなわち[1]会社法(NPO法を含む企業法)、[2]金融法、[3]労働法、[4]契約法・知財法、[5]経済法、[6]行政法をマッピングさせるというものです。

「法と経営学研究科」の教育理念と教育方法

新研究科では一つの事例について、経営学と法学の二人の専門家が講義(ケース研究)を担当し、大学院生に二つの視点を融合して問題を解決する能力を養成することを計画しています。
両分野の教員によるケース研究は、大学院生が経営学と法学の二つの視点で問題を解決するという能力を育成します。
さらに、新研究科では、社会に出たときに即戦力を発揮できるように、ケース研究と並んで実践教育としてのエクスターンシップ(フィールド・ワーク)を重視しています。

「法と経営学研究科」の将来のキャリアに応じたコース(履修モデル)

新研究科の新しい教育システムの下で学修に励み、厳密で公正な成績評価を経て新研究科を修了した大学院生は、法学と経営学の二つの視点で問題解決を図る能力を身につけてそれぞれの意思で社会へと巣立っていくことになります。
新研究科では、キャリアにあわせて次の4つのコース(履修モデル)を設けています。

修了要件

2年間在学して30単位以上を修得し、修士論文審査に合格することが修了要件です。ただし、経営学と法学の融合的学習を目的とする「共通基礎科目」のうち、ビジネス総論1および2を含む8単位、合同演習2単位、研究指導の4単位を必修単位とします。さらに講義科目の中から、経営学関連科目2科目(4単位)および法学関連科目2科目(4単位)を修得する必要があります。
*授業科目はこちら
*2017年度の時間割はこちら
 ・16年度以前生用
 ・17年度生用

模擬授業

明治学院大学大学院 法と経営学研究科 模擬授業 フルバージョン

これは,「法と経営学」の授業内容を紹介するために,経済学部の現役の学生を対象にして,模擬授業を行ったビデオのうち,約45分のフルバージョンです(約15分の簡略版は,トップページに掲載されています)。
模擬講義のテーマは,「組織のリスク・マネジメント-不正・不祥事や失敗から組織を守る-」です。
このテーマは,経営学と法学が交錯する重要なテーマです。しかし,残念なことに,これまでの経営学部,または,経済学研究科の講義では,法律的な観点については,深く掘り下げて検討されることがありませんでした。また,法学部,または,法学研究科では,このようなテーマを戦略的な観点から掘り下げて検討することはありませんでした。
従来の授業とは異なり,このビデオでは,経営学の考え方を基礎として,そこで扱われている問題点について,法学的な観点からも,踏み込んで検討するという授業の展開がなされています。
つまり,この模擬授業では,二人の講師が同一テーマについて,経営学と法学とを融合するという観点から,話を進めています。さらに,経済学部で経営学を学んでいる学生たちが,様々な角度から問題点について質問し,それに対して,経営学と法学分野の二人の講師が,経営学の観点,および,法学的観点から答えるという授業展開が実現されています。
このビデオをご覧いただくと,経営学と法学とを同時に学ぶことが,いかに重要かということを,具体的な問題を通じて実感していただけることと思います。