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 所属学会:経済理論学会・国際経済学会 学外研究会:ポスト冷戦研究会 学内研究会:国際学部付属研究所プロジェクト「中国社会変動における村落と家族」において研究をしています。
経済理論学会   

2016年10月16日(日)午前の部 9時20分〜12時 福島大学 経済理論学会64回大会プログラム
第11分科会:セット企画
「韓国資本主義の構造と動態」
会場  福島大学M1教室 
司会:藤田実[桜美林大学]
■涌井秀行 明治学院大学平和研究所
「韓国『失われた10年』へのたじろぎ-グローバリゼーショ
ンと『国民』経済の相克」 
報告PPファイル
                報告データ・資料
コメンテーター:内橋賢吾[横浜国立大学(非常勤)]

■大津健登[立教大学(非常勤)]「韓国輸出主導型経済の再編と行方」  コメンテーター:柿崎繁明治大学


■上河原涼[日通・パナソニックロジスティクス]  韓国の中の第三世界」コメンテーター:藤田実[桜美林大学


2014年10月25〜26日 阪南大学大会 経済理論学会第62回大会プログラム
第2日(26日)午前の部 9時30分〜12時10分

第2報告:涌井秀行 
「転換期の日本,山田盛太郎・戦後日本資本主義分析の射程― 「執拗低音」「土着思想」としての土地所有」   報告用PPファイル     リプライ用PPファイル

ポスト冷戦研究会
http://www.meijigakuin.ac.jp/~wakui/index.htm
 <ポスト冷戦期>の問題が日本の現段階把握と深くつながることは、いうまでもありません。日本資本主義は、敗戦で旧構成が崩壊した後、アメリカを中心とする冷戦体制のアジアにおける拠点として全く新しく再編され、これに全面的に依存する再生産構造を形成して「経済大国」にまでのしあがりましたが、いま冷戦体制の終焉とともに構造解体の危機を迎えています。この特異な軌跡をたどった日本資本主義にとってポスト冷戦は何を意味するか(維新変革,戦後変革の歴史的地平を揚棄する第三のそれが提起されうるか)という問いかけは、私たち日本の研究者にとって避けて通れない問題であろうと思われます。発起人として参加。

 研究会の記録(レジメなど掲載されています)
     
   2008年03月29日 報告者(1)吉川久治(千葉商科大学) 中南米における地域金融協力
              報告者(2)ドン・マン・ホン(桜美林大学)ベトナム経済の現状と課題
              報告者(3)吉田敦(海外投融資情報財団)アフリカの鉱物資源経済と国際流通過程

   2008年05月17日 報告者1 涌井秀行「戦後日本資本主義の「基本構成」分析試論
                     ――欧米類型からアジア類型(日本・アジアNICs・中国)としての再定義―
              報告者2 二瓶  敏「涌井報告に寄せて」

   2008年07月19日 シンポジューム A・バーシュエ,山田鋭夫訳『近代日本の社会科学』(NTT出版,2007年               )をめぐって
              報告者 A バーシュエ(カリフォルニア大学バークレー校)
              パネリスト(報告者)涌井秀行 同 原田国雄  
 世話人掲示板(STAFF ONLY)


■産業構造研究会  研究会の趣旨
 2005年を迎えた今日、日本経済は10年余にわたった「長期不況」から脱しつつあるかのように伝えられている。製造業や海運業などの大規模企業では、「史上最高」の利益を謳う企業も多数みられ、雇用情勢の好転も報じられている。しかしながら、中小・零細企業をその地域産業循環の基軸とし、輸出を中心とした大規模企業の存在しない「地域(地方)経済」では、依然として“疲弊感”が伝えられているし、本格的な大増税時代を迎えようとしているなかで、小売業経営者からは消費需要の下落を危惧する声も聞かれる。また、大規模企業を中心とした全般的な企業経営の好転・利潤の増大は、売上額の微増のなかでの労働者削減を基軸としたコスト削減の結果であるともいわれている。こうした状況下、戦後日本資本主義の「高度成長」とその後の「発展」を主導してきた重化学工業部門の諸産業は、いわゆる「バブル経済」の崩壊と「長期不況」のなかで、どのような動転を余儀なくされ、いかなる構造転換をみせることとなったのであろうか。

 会員掲示板(STAFF ONLY)

■「中国社会変動における家族と村落」 (付属研究所プロジェクト)研究の意義

本研究は2008年3月31日で終了しました。研究成果は竹内啓・孫占坤・涌井秀行『中国社会変動と家族』(明治学院大学国際学部付属研究所,2008年3月31日)としてまとめられています。

(1)2004年9月予備研究開始 2005年度本研究開始
(2)2005年3月10日〜15日中国北京資料収集 
(3)2005年3月23日(水)第2回予備研究会
 第1報告:「河南省の経済発展」(張保法)、
 第2報告:「1959-61年における中国の人口変動」(孫振海)
(4)2005年10月29日〜11月4日
 中国の農村調査を 2ヵ所(河南省光山県寨河鎮張囲孜村、河南省回郭鎮)実施。 この調査で痛感したことは以下の 2点であった。第 1点は家族構成の変遷を長期にわたって知ることであり、それを踏まえて村落の変容・変遷をもっと知ることであった。これをふまえて(5)のシンポジュームが準備された。

(5)国際シンポジウム
「中国社会変動における村落と家族」

2006年3月13日(月)午前9:30〜午後6:00
明治学院大学白金校舎 本館91会議室

中国側御挨拶 日本側御挨拶

報告1: 王 躍生( wang yue sheng)中国社会科学院人口与労働経済研究所研究員
華北農民家庭人口の生存条件分析
―1930-90年代河北南部磁県を事例に

報告2: 張 翼(zhang yi)中国社会科学院人口与労働経済研究所研究員
中国村落社会の人口変遷と養老問題

報告 1と 2に関する討論

報告3: 孫 占坤 明治学院大学
民衆から見る「飢餓」のケース・スタディー―河南省のある村落の事例

報告4: 平山 恵 明治学院大学
社会調査方法論「episode taking」について―中国農民の声を聞くとは

報告 3と 4に関する討論

(6)2005年6月1日付属研究所フォーラムで報告 報告についてはこの報告にもとづく論文「中国社会変動における村落と家族」(『国際学部付属研究所年報』9号2006年3月)


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