経済学研究科: 人材養成上の目的・教育目標と3つの方針

人材養成上の目的・教育目標

経済学研究科は、キリスト教による人格教育と学問の自由を基礎として、"Do for Others"の精神に基づいて国内外で貢献できる有為の学究者、及び国際化・情報化時代に対応できる高度専門的職業人の養成を教育理念として展開している。この理念を基に、本研究科は、深奥なる学術の理論及び応用の研究を教授し、更に進んで研究能力を養い、また高度で専門的な職業能力を有する深い学識及び卓越した能力を養い、もって人類の文化と福祉の増進に貢献することを教育研究の目的・人材養成の目的とする。 本研究科は、以下の三つの役割を担いながら、博士前期課程と博士後期課程を有する最高学位授与機関としての社会的役割に貢献していくことを目指す。

  1. 創造的・先駆的な学術研究の推進と国際貢献
  2. 全人格的教育を基に創造的豊かな研究者の育成
  3. 高度な専門知識・能力を持つ職業人の育成

学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程
各専攻のカリキュラムに則って科目履修をし、基準となる単位数を修得するとともに、研究指導を受け、修士論文の提出及び最終審査、並びに最終口述試験に合格することが、修士(経済学・経営学)の学位授与の要件である。本研究科の修了者には、制度及び理論並びに応用研究など幅広い知識を修得させ、各専攻分野での研究能力や、高度で専門的な職業能力を有することが課程修了の基準である。
博士後期課程
各専攻のカリキュラムに則って科目履修をし、基準となる単位数以上を修得するとともに、特殊研究指導を受け、博士論文の提出及び最終審査、並びに最終口述試験に合格することが、博士(経済学・経営学)の学位授与の要件である。その際、深奥なる学術理論や制度などを修得し研究者として自立して活動でき、また高度な専門職業人に必要な学識を有することが課程修了の基準である。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

経済学研究科では、「学位授与の方針」に基づいて(1)論理的思考力、(2)プレゼンテーション能力、(3)総合的判断などを養い、研究能力を育成するとともに「問題発見能力」や「問題解決能力」を育成する図るためのカリキュラムを編成する。

博士前期課程
(1)論理的思考力、(2)プレゼンテーション能力、(3)総合的判断などを養うために、(1)少人数教育の実施、(2)パソコンを用いた授業実践、(3)院生の報告機会を多用した授業の実践などを実施する。
博士後期課程
各専攻によって必修科目の履修単位数は異なるが、研究者並びに高度な専門職業人に必要な学識を育成する為に、論文指導教授を中心に専門的で緻密な指導のもと、論文指導教授の専門科目及び演習科目を必修科目として配置する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

博士前期課程

  • 大学のカリキュラムによって修得された一般的教養の知識と専門的知識の上に、更に深奥なる学術知識を得て、研究者及び高度な専門的職業人を目指している者。
  • 各専攻分野における研究を進め、高度な専門性を必要とする職業人を目指している者。

博士後期課程
博士前期課程で育成された深奥なる学術知識と研究能力を基礎に、更に各専攻分野において自立した研究者や、例えば研究所などで専門的職業人として働くことを目指している者。

経済学専攻

人材養成上の目的・教育目標

博士前期課程

景気や財政・金融をはじめ多種多様な問題の実態の解明と対応策を考察することのできる力と、理論、制度、歴史の実証的な研究能力を持つ人材の養成

博士後期課程

将来独立した研究活動を行うのに必要な研究能力の養成を目的とした、「専門性」を備え、「洞察力」と「解決能力」に優れた研究教育者の養成又は、高度な専門性を持つ職業人の養成

学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程

本課程に2年以上在籍して所定の単位(30単位)を修得するとともに、研究指導を受け、修士論文の提出及び最終審査、並びに最終口述試験に合格することが、修士(経済学)の学位授与の要件である。

本専攻の修了者には、制度及び理論並びに応用研究など幅広い知識を修得させ、各専攻分野での研究能力や、高度で専門的な職業能力を有することが課程修了の基準である。その際、次のいずれかの能力を有している。

  1. 高度に理論的な分析と現象面での問題解決能力を有する研究者を目指して博士課程後期課程に進学できる能力。
  2. 企業や政府部門などで経済分析者や指導者などとして活躍できる能力。

博士後期課程

本課程に3年以上在籍して基準となる単位数(16単位)を修得するとともに、特殊研究指導を受け、博士論文の提出及び最終審査、並びに最終口述試験に合格することが、博士(経済学)の学位授与の要件である。

本専攻の修了者には、深奥なる学術理論や制度などを修得し研究者として自立して活動でき、また高度な専門職業人に必要な学識を有することが課程修了の基準である。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

博士前期課程

本専攻における教育課程(カリキュラム)は、経済学および関連諸領域の歴史・理論・制度など全般についての充分な学問的基礎を学ぶとともに、今日的テーマにも取り組むことができるような多彩な講義科目のもとで、広い視点から研究できるように編成する。かつ、理論的基礎力の十分な理解を促進・補完するために、専攻主任の許可のもとで学部の講義も適宜履修できるように編成する。

博士後期課程

本課程における教育課程(カリキュラム)は、研究指導教授のもとで、その講義科目を履修するとともに研究指導を受け、博士論文を執筆できる能力を身につけるように編成する。したがって、研究者並びに高度な専門職業人に必要な学識を育成する為に、論文指導教授を中心に専門的で緻密な指導のもと、論文指導教授の専門科目及び演習科目を必修科目として配置する。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

教育目標に基づき入学者として以下のような人物を求めている。

博士前期課程

  • 大学のカリキュラムによって修得された一般的教養の知識と経済学の専門的知識の上に、更に深奥なる学術知識を得て、研究者及び高度な専門的職業人を目指しているひと。
  • 研究を進め、高度な専門性を必要とする職業人を目指しているひと。

博士後期課程

博士前期課程で育成された深奥なる学術知識と研究能力を基礎に、更に自立した研究者や、例えば研究所などで専門的職業人として働くことを目指しているひと。

経営学専攻

人材養成上の目的・教育目標

博士前期課程

高度に理論的な分析と現象面での問題解決能力を有する学界最前線を担う研究者養成又は、ビジネス界のリーダー養成

博士後期課程

学界最前線を担う研究者の養成を主眼とした、理論的基礎力の十分な理解の促進、将来の研究者としての資質の養成又は、将来の教育者としての人材の養成

学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程

本課程に2年以上在籍して所定の単位(30単位)を修得するとともに、研究論文指導を受けたうえで修士論文を提出し、その審査に合格した者に、修士(経営学)の学位を授与する。

本課程の修了者はすべて、経営・マーケティング・会計・ファイナンスおよび関連諸領域の理論全般について学問的基礎を理解したうえで、さらに豊かな創造力と高度な学術的探究力を身につけており、次のいずれかの能力を有している。

  • 高度に理論的な分析と現象面での問題解決能力を有する研究者を目指して博士課程後期課程に進学できる能力。
  • 企業などでビジネスリーダーとして活躍できる能力。

博士後期課程

本課程に3年以上在籍して所定の単位を修得するとともに、研究論文指導を受けたうえで博士論文を提出し、その審査に合格した者に、博士(経営学)の学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

博士前期課程

本課程における教育課程(カリキュラム)は、経営・マーケティング・会計・ファイナンスおよび関連諸領域の理論全般について、しっかりとした学問的基礎を学ぶとともに、今日的テーマにも取り組むことができるよう、多彩な講義科目のもとで広い視点から研究できるように編成する。かつ、理論的基礎力の十分な理解を促進・補完するために、専攻主任の許可のもとで、学部の講義も適宜履修できるように編成する。

  • 選択科目30単位以上
  • 研究演習科目8単位
  • 論文指導4単位

博士後期課程

本課程における教育課程(カリキュラム)は、指導教授のもとで、その講義科目を履修するとともに、研究指導を受け、博士論文を執筆できる能力を身につけるように編成する。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

博士後期課程

本課程は、博士前期課程(修士課程)で取得した経営・マーケティング・会計・ファイナンスのいずれかの高い専門能力と外国語文献の活用能力のうえに、これら諸分野において自立した研究者に相応しい研究を行おうとする学生を受け入れる。