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経済学研究科: 人材養成上の目的・教育目標と3つの方針

人材養成上の目的・教育目標

経済学研究科は、明治学院大学大学院の「人材養成上の目的・教育目標」に基づき、経済学研究科の「人材養成上の目的および教育目標」を次のとおり定める。
経済学研究科は、「キリスト教による人格教育」と学問の自由を基礎として、“Do for Others”の精神に基づいて国内外で貢献できる有為の学究者、および国際化・情報化時代に対応できる高度専門的職業人の養成を教育理念として展開している。この理念を基に、本研究科は、深奥なる学術の理論および応用の研究を教授し、更に進んで研究能力を養い、また高度で専門的な職業能力を有する深い学識および卓越した能力を養い、もって人類の文化と福祉の増進に貢献することを教育研究の目的・人材養成の目的とする。
本研究科は、以下の三つの役割を担いながら、博士前期課程と博士後期課程を有する最高学位授与機関としての社会的役割に貢献していくことを目指す。
  1. 創造的・先駆的な学術研究の推進と国際貢献
  2. 全人格的教育を基に創造的豊かな研究者の養成
  3. 高度な専門知識・能力を持つ職業人の養成

課程修了の認定・学位授与に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

経済学研究科は、明治学院大学大学院の「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に基づき、経済学研究科および各専攻の「人材養成上の目的・教育目標」に沿った人間を育成するため、所定の期間在学して所定の単位を修得するとともに、研究科各専攻の領域において専門分野に関する知識・技能および知的応用能力を身につけ、学位論文(または特定の課題についての研究の成果)の審査および試験に合格することを課程修了認定と学位授与の要件とする。
課程修了認定と学位授与の要件は、次のとおりである。

博士前期課程

  1. カリキュラムに則って科目履修をし、基準となる単位数を修得するとともに、研究指導を受け、修士論文の提出および最終審査、ならびに最終口述試験に合格すること。
  2. 制度および理論ならびに応用研究など幅広い知識を修得し、専攻分野での研究能力や、高度で専門的な職業能力を有していること。

博士後期課程

  1. 各専攻のカリキュラムに則って科目履修をし、基準となる単位数以上を修得するとともに、特殊研究指導を受け、博士論文の提出および最終審査、ならびに最終口述試験に合格すること。
  2. 深奥なる学術理論や制度などを修得し、研究者として自立して活動でき、また高度な専門職業人に必要な学識を有すること。

教育課程の編成および実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

経済学研究科は、明治学院大学大学院の「教育課程の編成および実施に関する方針」に基づき、経済学研究科および各専攻の定める「人材養成上の目的・教育目標」および「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に沿って、次のとおり「教育課程の編成および実施に関する方針」を定める。
経済学研究科では、「課程修了の認定・学位授与の方針」に基づいて(1)論理的思考力、(2)プレゼンテーション能力、(3)総合的判断などを養い、研究能力を育成するとともに「問題発見能力」や「問題解決能力」を育成するためのカリキュラムを編成する。

博士前期課程
(1)論理的思考力、(2)プレゼンテーション能力、(3)総合的判断などを養うために、(1)少人数教育の実施、(2)パソコンを用いた授業実践、(3)院生の報告機会を多用した授業の実践などを実施する。

博士後期課程
各専攻によって必修科目の履修単位数は異なるが、研究者ならびに高度な専門職業人に必要な学識を育成するために、論文指導教授を中心に専門的で緻密な指導のもと、論文指導教授の専門科目および演習科目を必修科目として配置する。

入学者の受入れに関する方針(アドミッション・ポリシー)

経済学研究科は、明治学院大学大学院の「入学者の受入れに関する方針」に基づき、経済学研究科および各専攻の定める「人材育成上の目的・教育目標」に照らして、経済学研究科および各専攻の「課程修了の認定・学位授与の方針」・「教育課程の編成および実施に関する方針」に沿って、次のとおり「入学者の受入れに関する方針」を定める。
経済学研究科の「入学者の受入れに関する方針」は、各専攻において定める。

経済学専攻

人材養成上の目的・教育目標

博士前期課程

景気や財政・金融をはじめ多種多様な問題の実態の解明と対応策を考察することのできる力と、理論、制度、歴史の実証的な研究能力を持つ人材の養成を目標とする。

博士後期課程

将来独立した研究活動を行うのに必要な研究能力の養成を目的とした「専門性」を備え、「洞察力」と「解決能力」に優れた研究教育者の養成、または高度な専門性を持つ職業人の養成を目標とする。

課程修了の認定・学位授与に関する方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程

本課程に2年以上在籍して所定の単位(30単位)を修得するとともに、研究指導を受け、修士論文の提出および最終審査、ならびに最終口述試験に合格した者に、修士(経済学)の学位が授与される。本専攻の修了者には、制度および理論ならびに応用研究など幅広い知識を修得させ、各専攻分野での研究能力や、高度で専門的な職業能力を身につけており、次のいずれかの能力を有している。
  1. 高度に理論的な分析と現象面での問題解決能力を有する研究者を目指して博士課程後期課程に進学できる能力
  2. 企業や政府部門などで経済分析者や指導者などとして活躍できる能力

博士後期課程

本課程に3年以上在籍して基準となる単位数(16単位)を修得するとともに、特殊研究指導を受け、博士論文の提出および最終審査、ならびに最終口述試験に合格した者に、博士(経済学)の学位を授与する。本課程の修了者はすべて、修士課程または博士前期課程で習得した知的基盤の上に、さらに深い学識と深い専門分野における高度な学術的探究力を身につけており、次のいずれかの能力を有している。
  1. 高度に理論的な分析と現象面での問題解決の能力
  2. 自立した研究者として活躍できる能力

教育課程の編成および実施に関する方針 (カリキュラム・ポリシー)

博士前期課程

  1. 経済学および関連諸領域の歴史・理論・制度など全般についての充分な学問的基礎を学ぶとともに、今日的テーマにも取り組むことができるような多彩な講義科目のもとで、広い視点から研究できるように編成する。
  2. 研究者ならびに高度な専門職業人に必要な学識を育成するために、論文指導教授を中心に専門的で緻密な指導のもと、論文指導教授の専門科目および演習科目を必修科目として配置する。
  3. 授業科目は、専門科目ごとに、講義形式の特殊研究とゼミ形式の演習からなる。
  4. 成績評価については、個々の科目のシラバスに記載する。

博士後期課程

  1. 修士課程または博士前期課程における知的基盤のうえに、さらに高度な知識と技能を獲得し、高度の研究能力を獲得するために研究指導教授のもとで、その講義科目を履修するとともに研究指導を受け、博士論文を執筆できる能力を身につけるように編成する。
  2. 研究者ならびに高度な専門職業人に必要な学識を育成するために、論文指導教授を中心に専門的で緻密な指導のもと、論文指導教授の専門科目および演習科目を必修科目として配置する。
  3. 授業科目は、専門科目ごとに、講義形式の特殊研究とゼミ形式の演習からなる。
  4. 成績評価については、個々の科目のシラバスに記載する。

入学者の受入れに関する方針 (アドミッション・ポリシー)

博士前期課程・博士後期課程

  1. 求める人材像
    1. 大学院における経済学の高度な研究に取り組む上で、学士課程等(博士後期課程にあっては博士前期課程または修士課程)で修得すべき基礎的な知識・技能、思考力・判断力・表現力等を身につけている。
    2. 本学の教育理念である“Do for Others(他者への貢献)”を理解し、現代社会に生起する様々な問題への鋭い洞察力をもち、大学院において更に経済学の深奥なる学術知識を得て、共生社会の担い手である研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と可能性をもっている。
  2. 入学者選抜の基本的方針
    上記「求める人材像」に掲げる基礎的な能力、意欲および可能性をもっているか否かを評価する。
  3. 入学者選抜の種類と評価方法
    入学者選抜にあたっては、「筆記試験」および「面接試験」あるいはいずれかを行い、「入学者選抜の基本方針」に則って評価する。
    「筆記試験」では、学士課程等(博士後期課程にあっては博士前期課程または修士課程)で修得すべき基礎学力の有無を重点的に評価する。「面接試験」では、研究者または高度専門職業人として主体的に社会に貢献する意欲と可能性の有無を重点的に評価する。

経営学専攻

人材養成上の目的・教育目標

博士後期課程

学界最前線を担う研究者の養成を主眼とし、理論的基礎力の十分な理解の促進、将来の研究者としての資質の養成、または将来の教育者としての人材の養成を目標とする。

課程修了の認定・学位授与に関する方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士後期課程

本課程に3年以上在籍して所定の単位(8単位)を修得するとともに、研究論文指導を受けたうえで博士論文を提出し、その審査に合格した者に、博士(経営学)の学位を授与する。本課程の修了者はすべて、修士課程または博士前期課程で習得した知的基盤の上に、さらに深い学識と深い専門分野における高度な学術的探究力を身につけており、次のいずれかの能力を有している。
  1. 高度に理論的な分析と現象面での問題解決の能力
  2. 自立した研究者として活躍できる能力

教育課程の編成および実施に関する方針 (カリキュラム・ポリシー)

博士後期課程

  1. 修士課程または博士前期課程における知的基盤のうえに、さらに高度な知識と技能を獲得し、高度の研究能力を獲得するための教育課程を編成する。
  2. 授業科目は、専門科目ごとに、講義形式の特殊研究とゼミ形式の演習からなる。
  3. 成績評価については、個々の科目のシラバスに記載する。
  4. 自立した研究者としての博士論文執筆に向けて、指導教授による適切な研究指導を行う。

入学者の受入れに関する方針 (アドミッション・ポリシー)

博士後期課程

  1. 求める人材像
    1. 経営学の高度な研究に取り組む上で、博士前期課程または修士課程で修得すべき基礎的な知識・技能、思考力・判断力・表現力等を身につけている。
    2. 本学の教育理念である“Do for Others(他者への貢献)”を理解し、現代社会に生起する様々な問題への鋭い洞察力をもち、博士後期課程において更に経営学の深奥なる学術知識を得て、共生社会の担い手である研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と可能性をもっている。
  2. 入学者選抜の基本的方針
    上記「求める人材像」に掲げる基礎的な能力、意欲および可能性をもっているか否かを評価する。
  3. 入学者選抜の種類と評価方法
    入学者選抜にあたっては、「筆記試験」および「面接試験」あるいはいずれかを行い、「入学者選抜の基本方針」に則って評価する。
    「筆記試験」では、博士前期または修士課程で修得すべき基礎学力の有無を重点的に評価する。「面接試験」では、研究者または高度専門職業人として主体的に社会に貢献する意欲と可能性の有無を重点的に評価する。