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心理学研究科: 人材養成上の目的・教育目標と3つの方針

人材養成上の目的・教育目標

心理学研究科は、明治学院大学大学院の「人材養成上の目的・教育目標」に基づき、心理学研究科の「人材養成上の目的・教育目標」を次のとおり定める。
心理学研究科の「人材養成上の目的・教育目標」は、「こころを探り、人を支える」という教育理念の下、心理学を基礎として社会のさまざまな場面で活躍できる高度な能力を持つ人材を育成することである。修士課程または博士前期課程では、幅広い心理学的素養と学識を基盤にしながら、社会の様々な支援や研究の場で活躍できる高度専門職業人の養成、博士後期課程では、個人への支援および地域社会への支援を実行できる実践家・高度専門職業人の養成、心理学の基礎的研究、実践的研究、および基礎的研究と実践的研究を統合する力を持つ大学等の教員・研究者の養成を目的とする。

課程修了の認定・学位授与に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

心理学研究科は、明治学院大学大学院の「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に基づき、心理学研究科および各専攻の「人材養成上の目的・教育目標」に沿った人間を育成するため、所定の期間在学して所定の単位を修得するとともに、研究科各専攻の領域において専門分野に関する知識・技能および知的応用能力を身につけ、かつ必要な研究指導を受けたうえ、学位論文の審査および試験に合格することを課程修了認定と学位授与の要件とする。

教育課程の編成および実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

心理学研究科は、明治学院大学大学院の「教育課程の編成および実施に関する方針」に基づき、心理学研究科および各専攻の定める「人材養成上の目的・教育目標」および「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に沿って、次のとおり「教育課程の編成および実施に関する方針」を定める。
心理学研究科の「教育課程の編成および実施に関する方針」は、各専攻において定める。

入学者の受入れに関する方針(アドミッション・ポリシー)

心理学研究科は、明治学院大学大学院の「入学者の受入れに関する方針」に基づき、心理学研究科および各専攻の定める「人材養成上の目的・教育目標」に照らして、心理学研究科および各専攻の「課程修了の認定・学位授与の方針」・「教育課程の編成および実施に関する方針」に沿って、次のとおり「入学者の受入れに関する方針」を定める。
心理学研究科の「入学者の受入れに関する方針」は、各専攻において定める。

心理学専攻

人材養成上の目的・教育目標

心理学研究科心理学専攻は、心理学研究科の「人材養成上の目的・教育目標」に基づき、心理学専攻の「人材養成上の目的・教育目標」を次のとおり定める。

博士前期課程

幅広い心理学的素養を基盤にし、社会の様々な支援や研究の場で活躍できる人材の養成、または後期課程に進み研究職を目指すために必要な研究能力を持つ人材の養成を目的とする。

博士後期課程

個人への支援および地域社会への支援を実行できる実践家の指導者の養成および、基礎的研究、実践的研究、さらに両者を総合する力を持つ研究者の養成を目的とする。

課程修了の認定・学位授与に関する方針 (ディプロマ・ポリシー)

心理学研究科心理学専攻は、心理学研究科の「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に基づき、心理学専攻の「人材養成上の目的・教育目標」に沿った人間を育成するため、所定の期間在学して所定の単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえ、学位論文の審査および試験に合格することを課程修了認定と学位授与の要件とする。

博士前期課程

2年以上在学し、すべての必修科目および選択必修科目を含む36単位以上を取得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで、修士論文を作成し、その審査および試験に合格しなければならない。加えて、以下を修得していることを要件とする。
  • こころのメカニズムを探り、こころや行動を科学的に論理づけられる心理学的基礎的研究能力・実践の能力を有していること。
  • 社会で起こる様々な問題を心理学的考え方や手法によって解決したり、支援したりすることのできる意欲と能力を有していること。

博士後期課程

3年以上在学し、論文指導教授の「特別演習」12単位、論文指導教授以外の教員が担当する「特別講義」4単位、合わせて16単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで、博士論文を作成し、その審査および試験に合格しなければならない。加えて、以下を修得していることを要件とする。
  • 心理学分野と臨床心理学分野を統合的に理解した上で、各自の専門分野における研究者としての能力、または臨床実践家を指導できる高度な専門性を有する指導者としての能力を身につけていること。
  • さらに、社会で起こる様々な問題を心理学の立場から理解し、整理し、どのように対応するかを提案することのできる研究力あるいは高度な実践力を有していること。

教育課程の編成および実施に関する方針 (カリキュラム・ポリシー)

心理学研究科心理学専攻は、心理学専攻の定める「人材養成上の目的・教育目標」および「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に沿って、次のとおり「教育課程の編成および実施に関する方針」を定める。

博士前期課程

〈心理学コース〉
基礎領域の心理学分野を中心に、個々人が関心のある領域の先端的知識と実証的研究方法を体系的に学び、主体的に実践・応用できるカリキュラムを組む。科目は、高度な専門的知識を学習する講義と実践的に実証研究を計画・遂行する技能を培う実習を組み合わせ、重層的に学びを深化することができる。学修の成果は必修科目の修士論文作成のほか、学内外での研究プロジェクトへの参加、学会での口頭・論文発表を通じて社会に発信することを促す。これらの学修を通じて、研究職に必要不可欠な専門的知識や技能の習得のみならず、広く社会で求められる課題解決力、論理的・批判的思考力、情報分析力、統計解析力、情報発信力を伸ばすことができる。卒業後の進路としては博士後期課程への進学、公務員および一般企業を想定している。以上をふまえ、個々の学生の希望する進路や適性に合わせてきめ細かな研究指導を行う。

〈臨床心理学コース〉
人々が抱くこころの問題を理解し援助するために、種々のアセスメントと心理療法を学習し、心理臨床に関する専門性の高い、さまざまな理論と実践を学べるようにカリキュラムを組む。必修科目では、まず臨床心理学特論で多面的な角度から心理臨床の事象を学習し、続いて、臨床心理面接特論において、相互の対人関係の根底をなす面接の方法について学べるようにする。本コースは、特に実習に重点を置いているため、心理支援の基礎となる臨床心理基礎実習と心理臨床センターにおいて実際にクライエントの支援を行う臨床心理実習を行い、心理的な援助の仕方を実践的に習得できるよう配慮する。また、学外の医療機関や教育機関等での実習も組み入れている。すぐれた臨床能力は、専門的研究能力と合わせて担保されるため、心理臨床に関する修士論文の作成を求め、高度な専門性を考慮したきめ細かな研究指導を行う。修了後、日本臨床心理士資格認定協会の認定する臨床心理士試験に合格し、医療、教育、司法、福祉、産業等の領域で活動することを想定したカリキュラムとしている。

博士後期課程

心理学の全領域における研究者および臨床の実践家の指導者を養成するために、心理学に関する多角的視点を持つために必要な基礎心理学、発達心理学、社会心理学、精神医学、臨床心理学等、心理学の幅広い学問領域について学修し、修得するためのカリキュラムを提供する。博士論文の作成にあたっては主指導教授の指導に加え、副指導教授等からも助言や指導が得られるようなシステムとし、併せて主指導教授以外の心理学領域の教授による科目の履修を必修とするカリキュラムを編成している。

入学者の受入れに関する方針 (アドミッション・ポリシー)

博士前期課程・博士後期課程

  1. 求める人材像
    1. 心理学の高度な研究に取り組む上で、学士課程等(博士後期課程にあっては博士前期課程または修士課程)で修得すべき基礎的な知識・技能、思考力・判断力・表現力等を身につけている。
    2. 本学の教育理念である“Do for Others(他者への貢献)”を理解し、現代社会に生起する様々な問題への鋭い洞察力をもち、大学院における心理学の高度な研究を通して共生社会の担い手である教育研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と可能性をもっている。
    3. 人のこころに興味を抱き、心理学の専門分野において研究や実践を推し進め、職業においてその専門性を発揮する意欲およびそのための基礎的な資質を有している。
    4. 学士課程等(博士後期課程にあっては博士前期課程)において心理学の基礎を習得し、より高度な心理学の専門性に興味と関心を抱き、心理学の理論や実践を身につけた研究者や実践家になる強い意志を有している。
  2. 入学者選抜の基本的方針
    上記「求める人材像」に掲げる基礎的な能力、意欲および資質をもっているか否かを評価する。
  3. 入学者選抜の種類と評価方法
    1. 入学者選抜にあたっては、「筆記試験」または「面接試験」、あるいは、「面接試験」のみを行い、「入学者選抜の基本方針」に則って評価する。
    2. 「筆記試験」では、学士課程等(博士後期課程にあっては博士前期課程)で修得すべき基礎学力の有無を重点的に評価する。
      「面接試験」では、教育研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と資質を重点的に評価する。

教育発達学専攻

人材養成上の目的・教育目標

心理学研究科教育発達学専攻は、心理学研究科の「人材養成上の目的・教育目標」に基づき、教育発達学専攻の「人材養成上の目的・教育目標」を次のとおり定める。

修士課程
幅広い心理学的素養を基盤とし、教育発達学の専門的知識・技能を生かして研究職を目指すために必要な研究能力をもつ人材、および多様な支援の場で活躍できる高度専門職業人の養成を目的とする。

課程修了の認定・学位授与に関する方針 (ディプロマ・ポリシー)

心理学研究科教育発達学専攻は、心理学研究科の「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に基づき、教育発達学専攻の「人材養成上の目的・教育目標」に沿った人間を育成するため、所定の期間在学して所定の単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえ、学位論文の審査および試験に合格することを課程修了認定と学位授与の要件とする。

修士課程

2年以上在学し、すべての必修科目および選択必修科目を含む36単位以上を取得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで、修士論文を作成し、その審査および試験に合格しなければならない。加えて、以下を修得していることを要件とする。
  • 教育発達学の深い理解に基づいて、個に応じた子どもの支援をする力を身につけ、いじめ・不登校問題の深刻化、特別な支援を必要とする子どもの増加、学習のつまずきや学習意欲の減退といった複雑化する子どもの問題に対処していく能力を身につけていること。

教育課程の編成および実施に関する方針 (カリキュラム・ポリシー)

心理学研究科教育発達学専攻は、心理学研究科の「教育課程の編成および実施に関する方針」に基づき、教育発達学専攻の定める「人材養成上の目的・教育目標」および「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に沿って、次のとおり「教育課程の編成および実施に関する方針」を定める。

修士課程

心理学、教育学、障害科学を融合した教育発達学総論、教育発達学特論などの研究基礎科目を基盤としつつ、各自の興味関心にそった専門性を積み上げていく課題探求科目を配置する。課題探究科目は、子どもの理解と支援における具体的な課題に直接的に対応した解決力を身につけるために、科目群を、「A 発達の理解領域」、「B 行動の理解と支援領域」、「C 学習の理解と支援領域」、「D 子どもの環境デザイン領域」の4つの領域に細分化している。領域を細分化することによって、それぞれが深めたい領域の課題に直接対応する専門的に焦点化された知識・技能を身につけることを目指す。
本専攻は、実習科目にも重点を置き、多様な現場での取り組みを実践的に学修することを目的として、教育発達臨床研究、教育発達臨床学外実習、障害児臨床実習、および障害児臨床学外実習を配置している。また、研究基礎科目、課題探究科目、臨床実習科目の3つの科目群の学修を総合して、大学院学生それぞれの興味関心に基づく研究テーマについて、研究指導教員の個別指導の下に修士論文を作成する科目も配置している。

入学者の受入れに関する方針 (アドミッション・ポリシー)

修士課程

  1. 求める人材像
    1. 教育発達学の高度な研究に取り組む上で、学士課程等で修得すべき基礎的な知識・技能、思考力・判断力・表現力等を身につけている。
    2. 本学の教育理念である“Do for Others(他者への貢献)”を理解・共感し、現代社会に生起する様々な問題への鋭い洞察力をもち、大学院における教育発達学の高度な研究を通して共生社会の担い手である教育研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と可能性をもっている。
    3. 人のこころに興味を抱き、人の生涯発達に子どもを位置づけ、行動と学習過程の支援を中心とした教育発達学の専門分野において研究や実践を推し進め、職業においてその専門性をきわめ、発揮したいと考えている。
    4. 学士課程において教育発達学の基礎、およびその隣接領域を修め、より高度な専門性に興味と関心を抱き、教育発達学の理論や実践を身につけた研究者や実践家になることを希望している。
    5. 家庭、地域といった場における対人関係の相違や、乳幼児期から児童期・思春期までの対人関係の発達的変化や特徴を踏まえて、多様な人々との共生をめぐる専門性を身につけ、研究や実践に生かしたいと考えている。
  2. 入学者選抜の基本的方針 
    上記「求める人材像」に掲げる基礎的な能力、意欲および資質をもっているか否かを評価する。
  3. 入学者選抜の種類と評価方法
    1. 入学者選抜にあたっては、「筆記試験」または「面接試験」、あるいは、「面接試験」のみを行い、「入学者選抜の基本方針」に則って評価する。
    2. 「筆記試験」では、学士課程等で修得すべき基礎学力の有無を重点的に評価する。
      「面接試験」では、教育研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と資質を重点的に評価する。