実験経済学
実験を通じて経済学の理論やモデルを検証する手法を学びます。経済学における人間モデルと実験データや心理学・認知神経科学の知見を見比べながら、経済学的思考法と自然科学的思考法をバランス良く用いる視点の習得を目指します。
法と経済学
法制度あるいは法的ルールのデザインや運用を、主にミクロ経済学的観点から分析します。どの国の法制度でも重要視される法領域である、所有権や知的財産権をはじめ、競争法、保険法、契約法等の各法制度の機能を、経済学的に理解できるようになることを目標とします。
開発経済学
世界人口70億人超のうち、未だ約10%の人々が絶対的貧困状態にあります。こうした状態をなくすためには何が必要なのか、途上国の現状に見合うような制約を取り入れ、経済学の枠組みで分析することで、その問題の本質と解決策を模索します。
産業組織論
企業に焦点をあてて、独占や寡占といった不完全競争市場について学びます。企業がどのように振舞うのか。またそれをうけてどのように競争政策をするべきなのか。現実の事例も学んでいきます。
日本経済史
幕末の開港で厳しい外圧に直面した日本は、国家・民間レベルでさまざまな対応をすることで、資本主義化を実現しましたが、その条件について経済政策に着目して考察します。
農業政策論
低所得から高所得国へという経済発展のプロセスにおいて、農業が果たす役割を講義します。農業問題の本質と望まれる処方箋を論じます。
経済の先端的問題
情報技術の発展によって、データが記録され、大量のデータ(ビッグデータ)が入手できるようになっています。この授業では、原因と結果のメカニズムに迫る方法(政策評価の手法)を用いて、定量分析が含まれたレポート、白書、論文を理解し、自分で解釈できる能力を養います。
統計学
統計学とその経済現象への応用である計量経済学が専門です。データと呼ばれる数値の混沌の中に構造を発見する技を学びましょう。
労働経済学
データによって日本の労働市場の特徴を分析し、ミクロ経済学の理論で労働市場における需給メカニズムと均衡分析を学び、そのあと、近年著しい発展を遂げた情報の経済学を用いて労働経済学に関する発展的なトピックを学習します。また、労働経済学の新たな分析手法のサーチ理論や行動経済学などに触れます。
情報の経済学
ミクロ経済学とゲーム理論の手法を応用して、分析のツールであるゲーム理論の基礎的な部分を学んだ後、市場の失敗が生じる状況を分析します。トピックスとして、主に独占・寡占市場などの不完全競争市場と公共財、不確実性、情報の非対称性、外部性についての基礎的な部分を学びます。
公共経済学
ミクロ経済・マクロ経済の理論を用いて、市場経済における政府の役割について学びます。不況や格差、地球温暖化など、私たちの社会が直面する問題に対して、どのような経済政策で対処できるのかを論じます。
金融論
現代の金融問題を正しく理解することを目的として、金融の基礎理論を説明します。最近の金融政策の問題点などについてモデルやデータを用いて考察します。
日本経済論
日本経済に生じている経済現象を、経済理論および統計データを用いて理論的・実証的に分析し、具体的な政策対応を検討・評価するための知識や方法論を講義しています。
初級ミクロ経済学
ミクロ経済学の標準的な内容である消費者行動理論を勉強します。消費者の予算制約と効用の最大化、市場均衡やパレート最適の概念についてエッジワース・ボックスを使って学びます。
中国経済論
講義では、なぜ近代以後の中国経済が後退したか? なぜ社会主義計画経済を選択したか? 市場経済への制度移行はどのように行われたか? 等について分析・検討します。
財政学
財政の仕組みや制度を踏まえて、経済学の手法を用いてわが国の財政の抱えている問題を分析します。具体的には、予算制度、社会保障、財政赤字、租税論と税制改革といったテーマを扱います。
西洋経済史
ヨーロッパが世界の中で工業化・近代的経済成長を最初に達成したのはなぜなのか、そこにどのような条件があったのか、制度面・環境面に注目しながら歴史的に考察していきます。
経済学史
経済学史は、経済学の歴史を扱い、経済理論の理解を深めるのがねらいです。また古代から現代の経済思想を、時代性、地域性、議論の文脈などの視点から比較・検討します。
企業と組織の経済学
経済学の手法(ミクロ経済学、ゲーム理論)を用いて、企業や組織で生じる問題を分析します。特に、インセンティブに関わる問題を取り上げて解説します。
経済事情(中国語)
視聴映像を通して、リアルな現代中国事情を紹介しながら、中国語初級レベルのコミュニケーション能力を向上するとともに、中国文化や社会事象への理解を深めていくことを目指します。
初級マクロ経済学
マクロ経済学の基礎理論を学習し、経済のしくみを理解します。経済成長・所得分配・景気変動に関する現実の経済問題を解決するための処方箋を考えましょう。
2022年4月1日現在 (50音順)