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社会学専攻 (博士前期課程・博士後期課程)
MAJOR OF SOCIOLOGY

優秀な教授陣と独自の指導体制で、社会の多様な分野をカバー

私たちは日々他者との関係を生きています。しかし、私たちは他者が自分と根源的に異なる他者であることをしばしば忘れてしまいます。そして、しばしば他者を抑圧し支配しようとします。私たちにとって不意打ちでありうるような(時に理解しがたい)他者。普段まったく気に留めることすらない遠くの(しかし遠くから私たちの生活を支えている)他者。私たちの関係を、これらの他者たちに開く気概と洞察こそが、現代社会に求められているように思います。社会学の課題が、現代社会に伏在する諸問題を発見・追究し、より望ましい社会のヴィジョンを構想するところにあるならば、社会学専攻は、他者へと関係を開いていくための専門的な知識と技能の修得により、この課題に応えたいと考えます。他者との関係はどのように結ばれているのか、他者はどのように忘れられ抑圧されるのか。このような問いを具体的な現象に即して設定し、それに堅実に答えるための体系的な知識と技能を修得すること。これが本専攻の目標です。多彩な社会経験が本専攻の教育・研究に積極的につなげられることを期して、「社会人入学」の制度を設けています。また、本専攻は、大学院社会学分野の単位互換制度に参加しており、関東の23大学の26研究科もしくは専攻での単位取得が可能です。

TOPICS

専門社会調査士について

「社会調査士」資格は、官庁・自治体などが行う各種の統計調査、企業やNPOなどが行う市場調査や世論調査に必要な社会調査の知識や技術を身につけ、さらに社会学の学習にとっても重要な社会事象等を捉える能力を持った「調査の専門家」を養成するためにつくられた公的資格です。この資格は、資格試験を受験して取得する国家資格ではありません。社会学系の大学で設置されている社会調査士指定の科目を履修し、単位を取得した学生が、日本社会学会などの学会がもとになってつくられた「一般社団法人 社会調査協会」に申請する(認定料が必要)と、卒業時に与えられるものです。社会調査士資格には、「専門社会調査士」(大学院博士前期課程の大学院生対象)と、「社会調査士」(4年制大学学部生対象)の2種類があり、大学院社会学専攻では「専門社会調査士」の科目を履修して、前期課程修了時に資格を申請できます。「専門社会調査士」を取得するには、まず学部で「社会調査士」を取得している必要がありますが、「社会調査士」資格を持っていない場合でも、大学院で学びながら並行して社会学部の資格科目を履修することで、「社会調査士」の資格取得は可能です。社会調査士の詳しい説明は明治学院大学社会学部のホームページおよび(社)社会調査協会のホームページ[http://jasr.or.jp/]をご覧ください。

給付型奨学金制度

社会学研究科(社会学専攻・社会福祉学専攻)には給付型学生研究奨励金制度(大学院生への奨学金制度)があります。この制度には、社会学研究科博士前期課程新入生を対象に、10名を上限に選考の上支給する第1種奨励金(1人25万円)と、2年次以降の上級生および博士後期課程新入生を対象に、15名を上限に選考の上支給とする第2種奨励金(1人15万円)があります。詳しくは、大学院事務室までお問い合わせください。

インタビュー


渡部 沙織
社会学専攻
博士後期課程2018年3月修了 博士(社会学)

大学院で学んだことを基盤に戦後の日本の難病を研究

私の専門は、日本で難病と呼ばれている希少な難治性疾患・遺伝性疾患に関する医療政策や臨床研究政策の研究です。博士前期課程から後期課程を通じ、戦後の日本や諸外国の公的データ調査・再構築に基づいた実証的な難病政策の歴史分析など、他の一般医療や障害者福祉とは大きく異なる難病政策について研究し、博士論文を執筆しました。この研究においては、日本学術振興会から評価を受け、2018年に育志賞を受賞しています。現在は、東京大学先端科学技術研究センターの人間支援工学分野で、博士研究員として調査研究に従事。博士課程での研究を継続している他、疾患や障害のある方々を包摂する社会システムに関する実証研究(患者のSESと社会経済的負担に関する研究、遺伝学的市民権に基づいた患者の医療学研究参画に関する調査、難治性・希少性疾患のELSI 等についての研究など)に携わっています。振り返れば、博士課程における社会学研究科の充実した研究環境は、贅沢であったと思います。医療社会学の研究をされている先生方に指導していただいた日々は、私の何よりの宝です。

修了後の進路

進学(博士後期課程へ)、大学教員(専任教員および非常勤講師)、地方公務員、小学校教員、経営コンサルタント、文筆業、社会調査会社など

研究科ごとの修了後の進路(過去3年間の実績)

専門分野/開講予定科目 担当教員紹介

*は研究指導教員
氏名専門分野/開講予定科目授業内容
浅川 達人 教授* 社会構造論研究 都市の社会・空間構造に関する社会科学の諸理論に基づきつつ、現実の社会問題の解決に寄与できる知見を得るための実証研究を行い、研究成果を社会に還元することが目標である。
石原 俊 教授* 歴史社会学研究 広義の日本を中心に、マイナー化された人々をめぐる社会変動・構造変動を、「国民」「人種」「発達―未開」「先進―後進」といった枠組みへの批判的視座を確保しつつ検討する。
石原 英樹 教授* 社会意識に関する調査研究 後期近代の社会意識の変容について考える。特に親密性、コミュニケーションなど他者とのかかわりにおける困難について調査データを用いて明らかにする研究をサーベイする。
稲葉 振一郎 教授* 社会倫理学研究 政治哲学・法哲学・厚生経済学を中心に、現代の規範的社会理論をサーベイする。
岩永 真治 教授* 都市と地域社会研究 都市社会や地域社会に関する社会学の議論を新旧の古典や文献から学び、グローバリゼーション、市民権、まちづくり、文化的多元性、ユーラシア大陸の統合等をテーマに、研究を深める。
加藤 秀一 教授* 性現象論研究 性と生殖にかかわる諸現象をめぐって人びとが織りなす実践を記述・理解するために、社会学的および哲学的概念装置を参照しながら考察する。
坂口 緑 教授* 市民社会論研究 人はどのようにして市民になるのか。教育の公共性、国内外の生涯学習政策、コミュニタリアニズムの思想をおもな考察対象とし、市民社会について歴史的、理論的研究を行う。
佐藤 正晴 教授* メディア社会学研究 日本のマス・コミュニケーションについて放送・出版・広告の観点から学ぶ。アジア・太平洋戦争以降の日本の大衆文化・ポピュラー文化・娯楽・芸能等を取り上げる。
澤野 雅樹 教授* 犯罪社会学研究 ピエール・ルジャンドルのドグマ人類学を中心にして、近代に何が起こり、何を引き起こし、変容させているのか、これらの問題を具体例を交えながら検討する。
柘植 あづみ 教授* 医療と身体研究 個人は医療や生命科学とつながって生きている。子どもを産む、病気がある、障碍がある、年をとる、死ぬことなどについてインタビューなどの質的な調査から生きることを検討する。
野沢 慎司 教授* 家族社会学研究 現代家族へのネットワーク論的アプローチを基礎から学び、「家族・コミュニティ問題」への応用を試みる。家族に関わるさまざまな現象を取り上げて、既存研究の知見を批判的に検討していくことが目標である。
半澤 誠司 教授* 文化産業論研究 文化産業とはいかなる産業であり、どのように捉えるべきか。古典的な研究からも学びつつ、批判的視座よりも主に経済活動的視点から、文化産業の本質と意義を検討する。
藤川 賢 教授* 環境社会学研究 環境社会学における調査の方法と報告、理論研究への接合について修得することを目標とし、先行文献を確認しつつ、新しい研究の可能性を追求する。全体でのディスカッションを重ねつつ進める予定である。
元森 絵里子 教授* 子どもと教育研究 子どもや教育にまつわる常識をどう検証し問い直していくかについて、理論的検討や歴史的アプローチを用いて多角的に考えていく。
大久保 遼 准教授 文化社会学研究 文化を対象とする社会学の方法や学説史について検討を行う。また特にデジタル化以降の文化の特徴やその分析方法について、最近の事例や調査結果を取り上げながら検討を加える。
鬼頭 美江 准教授 社会心理学研究 恋愛関係と友人関係を中心とした対人関係について、社会心理学的視点から考察を行う。対人関係の形成・維持に関する理論を学び、個人および社会の要因が対人関係に与える影響について、実証的に検討する。
安井 大輔 准教授 比較社会学研究 エスニシティや移民、階層および食に関する社会科学の理論・研究を学び、他者や異文化をめぐる諸現象を実証的に理解・考察する。文化人類学やカルチュラル・スタディーズの手法も用いて現代社会の解明をおこなう。

入試情報