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Teacher Certification Program

先生になりたいあなたへ

学校の先生になるには

教育職員免許状(以下、教員免許状)が必要です。明治学院大学では、 所定の条件を満たせば、高等学校、中学校、小学校、幼稚園、特別支援学校の教員免許状を取得できます。高等学校、中学校の教員免許状は、各学部・学科に属して、それぞれの卒業に必要な単位に加えて、教職課程に必要な単位を満たせば、取得できます。

教職課程

教職課程の履修を通して、教育の基礎理論や方法、生徒への指導や相談技法など、教員に必要な知識や技能を修得すると共に、英語や公民・地理歴史などの各教科を教えるために必要な知識や方法を学びます。こうした学びの機会は、教員免許状の取得に導くだけではなく、皆さんの大学生活をより豊かにし、人間的な成長を促進します

  • 基礎となる教育学や心理学は、人間理解・探究の学問でもあります。混迷する社会をどう生きるかを学ぶ良い機会となります。
  • ものごとを教える立場からも見ていきます。学生参加型の授業も多くなり、多面的な見方・考え方と出会う絶好の機会となります。
  • さまざまな学科の学生が履修しています。授業を通して他学科の学生とも交流し、有意義な大学生活を送る機会となります。

教職課程で得た力は社会のさまざまな場面で役立っています!

学習塾の講師/学童保育の指導員/児童館の職員/スイミングスクールのインストラクター/企画会議におけるプレゼンテーション/営業での接客、クレーム対応/新商品の売り込み/面接試験 など
      

各学科で取得可能な教員免許状

中学校・高等学校


★いずれも一種免許状
※英文学科、社会学科、社会福祉学科、法律学科、消費情報環境法学科、政治学科、国際学科、心理学科では、本学の教職課程を履修しながら、他大学の通信教育を受講して、小学校教諭二種免許状を取得する道もひらかれています(別途授業料が必要)。

人材養成上の目的・教育目標

教職課程は、本学において教育職員免許状取得を目指す、すべての学生のための課程である。
明治学院大学は、建学の精神であるキリスト教教育を、“Do for Others”という教育理念を通じて実現しようとしている。教職課程の教育目標は、正にその「他者への貢献」を担える人材の育成を目標とする。
“Do for Others”とは多様な子どもたちとかかわることの中にある。教室の隅っこで佇んでいる児童・生徒に目を配り、大きな愛情を注ぐことのできる教員の育成を目指す。勿論、それは他の多くの子どもも視野に入れてのことである。
一人ひとりが等しくかけがえのない存在として、生き生きとした表情で過ごすことのできるように、学習指導・生活指導・学級経営(学校経営)、それぞれの側面で教員としての資質と知力と技能を磨くことを目指す。

課程修了の認定・教育職員免許状申請に関する方針

明治学院大学は、「キリスト教による人格教育」と学問の自由を基礎とし、教育理念“Do for Others(他者への貢献)”の実現を目指し、「人材養成上の目的・教育目標」に定める人間を育成する。教職課程は、広く教養を培い、他者とともに生きる力および自ら課題を発見し、その課題を解決する能力を高めるとともに、教職課程の定める専門分野に関する知識・技能および知的応用能力を身につけた人間を育成する。
教職課程で修得すべき能力の目標は、次のとおりである。

  1. 教職に関する幅広い教養を有するとともに、教員としての専門分野に関する基本的知識を有し、これらを体系的に理解している。
  2. 教員としての専門分野に関する基本的知識を習得し、活用し、応用するための能力を身につけている。
  3. 在学期間を通じて獲得した知識、技能、態度などを総合的に活用し、自ら課題を発見し、その課題を解決する能力を身につけている。
  4. 本学の根幹である「キリスト教による人格教育」を通じて、主体的に将来を切り拓き、社会に生起する問題に取り組む責任感、倫理観、協働性など、他者と共に生きる力を身につけている。
[教育職員免許状の種類]
教職課程で取得可能な教育職員免許状は学科毎に異なっている。英語(中学校、高等学校)、フランス語(中学校、高等学校)、社会(中学校)、地理歴史(高等学校)、公民(高等学校)、商業(高等学校)、情報(高等学校)、特別支援学校の教育職員免許状が取得できる。社会福祉学科では、特別支援学校の教育職員免許状(知的障害者、肢体不自由者、病弱者に関する領域)が取得できる。
[履修する科目]
教育職員免許状の種類によって、履修する科目が異なる。教職に関する科目、教科に関する科目、介護等体験(義務教育学校の場合)などを履修し、必要な単位を修得する必要がある。
教職課程に所定の期間在学し、必要な単位を修得した学生に対し、課程の修了を認定する。教育職員免許状の申請のサポートは学務教職課が行う。
[教育職員免許状の申請]
学務教職課が教育委員会(国際学科の学生は神奈川県教育委員会、芸術学科、国際キャリア学科、グローバル法学科以外の学生は東京都教育委員会)に一括申請し、必要な単位を修得した学生は教育職員免許状を取得する。
学科が課程認定を受けていない教育職員免許状を取得しようとする学生は、申請に必要な書類を学務教職課で受け取り、個人で申請し、教育職員免許状を取得する。
[玉川大学小学校教員養成特別プログラム]
小学校の教育職員免許状に関しては、玉川大学小学校教員養成特別プログラム(通信制)を利用する。必要な単位を修得後、個人で申請し、教育職員免許状を取得する。なお、このプログラムの履修については学科により異なる。学務教職課の担当者、申請できる学科主任、教職課程の担当者が、履修している学生にきめ細かな指導を行う。

教育課程の編成および実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

[目的]
教職課程は、教育職員免許状の取得のために、教職に関する科目、教科に関する科目などを組織的、系統的に編成している。
[学年進行]
教職課程は、教育課程の実施に際して、1年次からすべての科目を履修させるのではなく、学年進行で履修できる科目を設定している。1、2年次には、教育学及び心理学に関する原理的な科目を設定している。2年次、3年次には、教育実習を想定しながら、専門科学の知見を得られるような科目を設定している。英語科、フランス語科、社会科・地理歴史科・公民科の教科教育法は2、3年次に設定している。商業科、情報科の教科教育法は3年次に設定している。教科に関する科目も、教職に関する科目と同時並行で履修できるように設定している。
[教育実習と教職実践演習]
教育職員免許状の取得の際の大関門である教育実習は、所定の科目の単位を修得しないといけない。3年次終了までに履修すべき科目として前提科目を設定している。単位を修得できない場合は、教育実習には行かせない。教育実習は、クラス毎に事前指導を行い、十分な準備をさせた上で、教育実習に行かせている。教育実習終了後も、反省会などを開催し、より良い教員の卵を育成している。そのほかに、教職実践演習を、最後の学期に設定し、これまでの授業を振り返りながら、教員として必要な知識・技能を習得することができたか、今後何が必要かを考えさせるようにしている。教育実習に関する前提科目以外の科目については、卒業までに履修できるよう設定している。
[介護等体験]
義務教育学校の教育職員免許状の取得を目指す者には、3年次以降に介護等体験を設定している。2年次にレポート、3年次にガイダンスを行い、介護等体験に行かせている。
[授業形態]
授業形態は、科目の特性、履修者数などに応じ、講義、演習、実習等を適切に展開している。学年進行によって、多人数から少人数になるようにクラスを設定し、より実践的な指導を心がけている。教育実習、教職実践演習は、少人数できめ細やかな指導を心がけている。
[評価]
評価は、明治学院大学の評価基準に則り、90点以上はS、80点以上はA、70点以上はB、60点以上はC、60点未満はDとしている。評価そのものは、科目の特性、履修者数などに応じ、授業における参加の度合い、レポートの成績、試験の成績、教育実習の成績などを基に、科目担当者が行っている。教育実習だけは他の科目とは異なり、事前指導、実習校、事後指導を踏まえて、教育実習担当者が評価を行っている。
評価の際の観点としては、次のとおりである。

  1. 教職に関する幅広い教養を有するとともに、教員としての専門分野に関する基本的知識を有し、これらを体系的に理解している。
  2. 教員としての専門分野に関する基本的知識を習得し、活用し、応用するための能力を身につけている。
  3. 在学期間を通じて獲得した知識、技能、態度などを総合的に活用し、自ら課題を発見し、その課題を解決する能力を身につけている。
  4. 本学の根幹である「キリスト教による人格教育」を通じて、主体的に将来を切り拓き、社会に生起する問題に取り組む責任感、倫理観、協働性など、他者と共に生きる力を身につけている。

教職課程履修者の受入れに関する方針

明治学院大学は「人材養成上の目的・教育目標」に定める人間を育成するため、次のとおり教職課程履修者受入れの方針を定める。

  1. 教職課程履修者の受入れ方針
    1. 明治学院大学の教育理念を理解し、人間や社会に関心と探究心を持ち、真摯に勉学に励む意欲を持っている者。
    2. 教職課程の授業に主体的に取り組む意欲を有している者。授業に真摯に参加できる者(ノートが取れる、必要な場面で発言できるなど)。
    3. 高等学校等で修得すべき基礎的な能力(知識・技能、思考力・判断力・表現力)を身につけている者。
    4. 社会に関心がある者。私たちの社会の課題(教育〔教育理論・制度、教員など〕、子どもの成長〔発達、学習など〕、子どもに関わる仕事)を主体的に解決し、社会に貢献しようとする意欲を持っている者。
    5. 人前で話すことに挑戦しようとする者
  2. 教育実習及び介護等体験の受入れ方針
    教育実習、介護等体験のためのガイダンスを事前に行っている。ガイダンスに出席していない場合は、教育実習の履修、介護等体験の参加ができない。
    3年生を終了した時点で、教育実習に関わる前提科目の単位を取得できていない場合、教育実習及び教職実践演習の履修はできない。

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