「景気が良い・悪い」は、政府や研究機関がさまざまなデータを集めて総合的に判断しています。たとえば、人々の買い物の量、会社の利益、働いている人の割合などです。より専門的には、国内総生産（GDP）、インフレ率、失業率、景気動向指数といった経済指標が使われます。日本では内閣府が専門家の意見をふまえて景気判断を発表しています。 経済学を学ぶと、「景気が悪い」といった言葉の背景にある数字や仕組みを理解できるようになり、社会の動きを自分で考える力が身につきます。
