学修・研究支援

明治学院のオープンアクセス
について

オープンアクセスとは

オープンアクセス(Open Access：OA)とは、学術雑誌論文等を誰もが無料で制限なく閲覧でき、著作権者の定める条件のもとで再利用可能な状態にすることです。研究成果を全世界に公開することで学際的な研究やイノベーションの創出に資するとともに、研究成果の透明性を確保し、社会に還元する効果が期待されます。また、著者にとっても以下のようなメリットがあります。

研究成果へのアクセスの機会をより広く提供できる。
引用数増加の可能性が高まる。
研究者としての知名度向上につながることが期待される。
自分の研究成果を公開することで、いつでも確認可能となる。

本学では「明治学院大学オープンアクセス方針」および「明治学院大学オープンアクセス方針実施要領」を定め、研究成果のオープンアクセスを推進しています。

オープンアクセスの種類

ゴールドOA

著者が論文掲載料(APC)を支払うことで、論文の出版と同時にオープンアクセスにする方法です。

ハイブリッドOA

購読型の学術雑誌に掲載されているが、著者がAPCを支払った論文のみオープンアクセスになっているもの。

フルOA

掲載論文がすべてオープンアクセスになっているもの。

グリーンOA

著者自身が、所属機関のリポジトリに論文を公開することでオープンアクセスにする方法です。
公開にあたって著者の費用負担はありませんが、公開できる論文のバージョン(著者最終稿や出版社版など)は、出版社・学協会等との取り決めにより一定の条件が課せられる場合があります。本学では明治学院大学リポジトリを運用しています。

本学のオープンアクセスポリシー

本学のオープンアクセスに関するポリシーを記載しています。
論文や研究データの公開にあたり、ポリシーに順守した対応を宜しくお願いいたします。

※明治学院大学オープンアクセスポリシーは2026年度中に公開の予定です。

オープンアクセスに関するFAQ

OAとは

研究成果のオープンアクセスは義務なのか。

2023年5月のG7で「科学研究の事由と包摂性の尊重とオープンサイエンスの推進」について共同声明が出されたことを受けて、日本政府もオープンアクセスの推進に舵を切りました。現時点では、オープンアクセスが義務化(即時OA)されるのは公的資金により作成され、尚かつ査読付きの学術論文と研究データに限られております。つまり公的研究費に拠らない研究成果、あるいは公的資金によっても査読付き以外の研究成果はオープンアクセス化の義務とはされておりません。また、本学では「明治学院大学オープンアクセス方針」に基づき、研究成果をオープンアクセス化することが望ましいとしておりますが、義務とはしておりません。

学術誌に掲載している研究成果を本学のリポジトリ等でオープンアクセスしても著作権の抵触はないのか。

ゴールドOA,ハイブリッドOA,フルOAにより各出版社が所定の著作権処理を設けています。以下に主な出版社の著作権処理等権利関係について記載していますので、ご参照ください。

Wiley：https://authorservices.wiley.com/author-resources/Journal-Authors/licensing/self-archiving.html（英文）
Springer Nature：https://support.springernature.com/ja-JP/support/solutions/folders/6000234184
Elsevier：https://www.elsevier.com/about/policies-and-standards/copyright（英文）

即時OAの基本的な考え方

即時オープンアクセスの対象には、プレプリントサーバー投稿論文、紀要、単独出版の研究報告、書籍は含まないという認識でよいか。ただし、研究者が編集事務を担当する中小規模の紀要の場合、査読を行っていれば対象に含まれるか。: 今般の即時オープンアクセスの対象は、査読付き学術論文（電子ジャーナルに掲載された査読済みの研究論文（著者最終稿を含む））及び根拠データであり、プレプリントは対象とはなりません。また、紀要であるか否かではなく、査読付きの学術論文であれば対象となります。
即時オープンアクセスの対象は「英語」で執筆された論文と、英語表記のデータのみが対象なのか。公的資金による研究には、日本語によるデータや記述も含まれると思うが、それらも即時オープンアクセスの対象か？: 今般の即時オープンアクセスの対象は、査読付き学術論文（電子ジャーナルに掲載された査読済みの研究論文（著者最終稿を含む））及び根拠データであり、これに該当する日本語の論文は対象です。
根拠データは「公表が求められる研究データ」とのことだが、これは「論文を出版するジャーナルが公表を求める研究データ」と考えてよいか。: 基本方針において根拠データについては、「掲載電子ジャーナルの執筆要領、出版規程等において、透明性や再現性確保の観点から必要とされ、公表が求められる研究データ」としています。査読の過程等で求められるデータ等公表を前提としていないデータは含みません。なお、根拠データを含む研究データの管理・利活用は「公的資金による研究データの管理・利活用に関する基本的な考え方」（令和３年４月27日統合イノベーション戦略推進会議決定）に基づきオープン・アンド・クローズ戦略に基づいて実施していただくものです。

即時オープンアクセスの方法

基本方針にて「機関リポジトリ等の情報基盤とは、（中略）研究データ基盤システム（NII Research Data Cloud）上で学術論文及び根拠データが検索可能となるものとする。」とあるが、具体的には「CiNii Research で検索可能」という認識でいいか。: CiNii ResearchはNII RDCの一部を構成するものであり、ご認識のとおりです。
研究室のホームページ等に論文を公開した場合、「オープンアクセス」になっているとはみなせないか。NII RDCで検索可能になる必要があるのか。: 基本方針では、「研究データ基盤システム（NII Research DataCloud）上で学術論文及び根拠データが検索可能となるものとする」としております。所属機関のリポジトリへの掲載により公開をすることを原則としつつ、資金配分機関への実績報告に識別子（DOIあるいはそのほかのPID（永続的識別子））を記載するなど、NII RDC上で学術論文及び根拠データを検索可能になれば、他のプラットフォームで公開することも可能です。
電子ジャーナルでオープンアクセスとした場合でも機関リポジトリ等の情報基盤へ掲載する必要があるのか。: 学術出版社等の電子ジャーナル上で即時にオープンアクセスとした場合は、資金配分機関への実績報告※に学術論文及び根拠データの識別子を記載することで対応することが可能です。
※今後のシステム連携によって、研究課題データベース等を通じてNII RDC上で学術論文及び根拠データを検索可能とすることを想定。

運用の方針

査読付き学術論文及び根拠データを掲載する学術雑誌の規程等で、学術雑誌への掲載後、即時に機関リポジトリ等の情報基盤への掲載が認められていない場合、どのように対応すればよいか。: 研究成果の発表にあたっては即時オープンアクセスの実施に最大限努めることとしています。その上で、受給者が即時オープンアクセスの実施が困難な場合には、明治学院大学が整備するシステムを通じて、各年度の実績報告の際に、当該学術論文及び根拠データの即時オープンアクセスの実施が困難な理由を報告いただくこととしています。なお、困難な理由が解消された場合は、速やかに機関リポジトリ等の情報基盤への掲載登録・公開を行うものとしています。

明治学院のオープンアクセス について