法律学科

法律学科の特徴

法律学科では、リーガルマインドを発揮して自らの道を切り拓くことのできる人材を育成。法曹界だけでなく、公務員やビジネス界など、進路選択の可能性は無限大です。

進路に合わせた履修モデルを設置

法律学科の豊富なカリキュラムから自分の関心に合った科目を見つけることは、難しい場合も。そこで目的意識を持って学修できるよう、法曹から一般企業まで、希望進路に応じた履修モデルを用意しています。公務員試験の実績は抜群。教員免許状(小［第二種］・中・高)も取得可能です。

知的財産法や環境法など時代の先端分野も学べる

140を超える専門科目を提供する本学科。消費者法や知的財産法、成年後見法、労働法、環境法など、今注目されている「最先端分野」の法律を学ぶことができます。。

若手研究者が特別TAとして法律学の学びをサポート

法律学は結論が一つとは限らない学問であると共に、学習に際しては数多くの条文や判例を参照することが求められます。そのため、法律学科では「特別TA(ティーチングアシスタント)制度」を設け学習を支援。若手研究者が特別TAとなり、白金・横浜の両キャンパスに常駐。授業内容や勉強方法に関する質問からレポート・卒業論文の書き方まで、学生をきめ細かくサポートします。

学部内での垣根を取り払い自由に学びたい科目を履修できる

3年次以降の専門科目では、学部内での垣根がほとんどありません。学生の自主性を重視し、所属する学科以外の科目も履修可能。自分の学びたい授業やゼミを受講することができ、積極的な学びへとつながっています。

難関の公務員試験に備え支援セミナーでサポート

「公務員セミナー」を開講し、週2～3回プロの外部講師による公務員試験講習会を実施。ダブルスクールの必要がなく、キャンパス内での学習で最後まで高いモチベーションで取り組めます。

4年間の流れ

PDF(大学案内抜粋)

※年次は、当該科目を履修できる最低年次を表します。
※教職課程についてはこちらをご覧ください。
※ヘボン・キャリアデザイン・プログラムについてはこちらをご覧ください。
※2019年度予定カリキュラムです。実際のカリキュラム・科目名は変更の可能性があります。

主な科目紹介

Featured ① 成年後見法

国際的な動向も踏まえて高齢者・障害者の意思決定支援を考える

高齢や障がいにより判断能力が減退した後も自分らしい生活を送るために、意思決定を支援し、法的なサポートを行う成年後見制度について、現状や課題を深く考察します。

Featured ② 不法行為法

世の中でもっとも使われている「不法行為」や「損害賠償」について学ぶ

不法行為法を通して、条文を適用し、問題を解決することができるようになること、そして、不法行為法が社会の変化に応じてどのように変化しているかを理解することを目指します。

Featured ③ 刑事法入門

犯罪や刑罰、刑事裁判について考える

刑事法の全体像を理解するために必要なルールを初学者に分かるよう丁寧に解説します。

私の学び

野末 芽生
Mei Nozue

法学部 法律学科4年
東京都 桜美林高等学校出身

ゼミ仲間と意見を交わすことで法律の新しい視点を見つける

将来の職業として公務員を考えていたことから、公務員対策が充実している明治学院大学の法学部法律学科への進学を決めました。学科の学びでは、基礎的な法律の知識を学びつつ、進路に役立つかどうかを重視して選択科目を選んでいます。また、学科以外では公務員セミナーを受講しています。入学前から同セミナーに興味を持っていましたが、実際に受けてその良さをなおさら実感しました。法律学科は幅広い法律の領域が学べ、異なる法律の間の関連性も見つけることができるので楽しいです。座学が主流ですが、その中でも主体的に学べる授業が多いと感じています。3年次からはゼミが始まります。私が所属する黒田ゼミは、判例を一つ挙げてみんなで議論します。他の人の意見を聞きつつ法律の新しい視点を発見できるので、今まで学んできたことを体系化して習得できます。大学は専門的な分野を多方面から学べる場所。自分の興味がある科目に一生懸命取り組めば、自然と進路が定まっていくと思います。

履修モデル(3年次春学期)

卒業後の進路(2016~2018年度)

主な就職先

AOI　Pro．/ アクセンチュア/ いすゞ自動車/ ANAエアポートサービス/ 神奈川県庁/ 金融庁/ 警視庁/ 厚生労働省/ 財務省　東京国税局/ サッポロビール/ 資生堂/ 品川区役所/ 消費者庁/ セールスフォース・ドットコム/ 全国農業協同組合連合会/ 全日本空輸/ 総務省/ ソフトバンク/ 第一三共/ 中央労働金庫/ 東京海上日動火災保険/ 東京地下鉄/ 東京都庁/ 日本製粉/ 日本通運/ 日本郵便/ 日本航空/ 日本司法支援センター/ 日本たばこ産業/ 野村證券/ 東日本電信電話/ 東日本放送/ 東日本旅客鉄道/ 日立システムズ/ 法務省/ みずほフィナンシャルグループ/ 三井住友海上火災保険/ ヤクルト本社/ 横浜銀行/ 横浜市役所/ など
2019年5月1日現在

就職内定者業種別比率(%)

入学試験制度一覧

入学案内 (入試情報)にてご確認ください。